任天堂とソニー、スマホ普及でゲーム苦戦−交流型と異なる体験提供探る

　任天堂とソニー・コンピュータエンタテインメント（ＳＣＥ）が苦戦している。パソコンやスマートフォン（多機能携帯電話）を用いたソーシャル（交流型）ゲームの台頭に伴い、ゲーム機の販売は期待通りに伸びていない。反転攻勢をかけるにはソフトウエア拡充や適切な価格戦略などが求められる。（戸村智幸）

　任天堂が１月末に開いた経営方針説明会。岩田聡社長は「ソーシャル時代への対応が遅れているという指摘に答えを出す」と語気を強めた。同社は携帯型ゲーム機「ニンテンドー３ＤＳ」や２０１２年末発売の新型ゲーム機「Ｗｉｉ　Ｕ」での新作ソフトのダウンロード販売を始める。

　そのためのプラットフォーム（基盤）「ニンテンドーネットワーク」も立ち上げ、ソフトの追加コンテンツも販売する。ソフト１本で遊べる時間を長くし、商品寿命を伸ばす狙い。ソーシャルゲームのアイテム課金と一見似ているが、岩田社長は「ソフトはそれだけで満足できるのが前提」とゲームを有利に進めるために追加アイテムが必要なソーシャルゲームとの違いを協調する。

　グリーやディー・エヌ・エー（ＤｅＮＡ）が展開するソーシャルゲームの利用者は急増中で、両社とも高い収益性を誇る。一方、任天堂は１２年３月期連結業績予想で４５０億円の営業赤字を見込む。３ＤＳやＷｉｉの１２年３月期の販売目標もそれぞれ２００万台引き下げた。

　打開策として期待するのがダウンロード販売だが、それ自体は目新しいものでない。ＳＣＥは携帯型ゲーム機「プレイステーション・ポータブル（ＰＳＰ）」などで実施済みだ。ソーシャルゲームもアイテム課金というダウンロード販売であり、任天堂もようやく土俵に乗ると言える。

　注目は価格。流通経費がかからないため、ＳＣＥはダウンロード版を１―２割安くしている。任天堂が店頭販売とのバランスで価格をどう設定するか見物でもある。

　ＳＣＥは携帯型ゲーム機の新作「プレイステーション・ヴィータ」を１１年末に発売したが、当初考えていたより売れ行きは思わしくない。エンターブレイン（東京都千代田区）によると１月の販売台数は１２万６２７７台で、ニンテンドー３ＤＳの７２万１８９７台に水をあけられた。ヴィータはインターネット対応機能を充実させたが、肝心のソフトのラインアップが十分でないことが原因と見られる。

　両社の苦戦はソーシャルゲームの影響が大きい。スマートフォンで遊べるソーシャルゲームに対して、ゲーム機とソフトで数万円かかること自体がハンディになっている。数万円かけても遊びたいと思えるソフトを豊富にそろえ、ソーシャルゲームでは味わえない体験を提供できるかが両社の浮上のカギとなる。