「数十億の募金がパンダに…」近藤真彦の提案に非難

ジャニーズ事務所による復興支援プロジェクト「Marching J」で集まった募金の用途が発表され、ネットユーザから批判が相次いでいる。

同事務所は、中国から東日本大震災の被災地・仙台市へ貸与される予定のパンダにかかる全費用負担を表明し、28日にサンケイスポーツが報じた。

記事によると、同事務所の近藤真彦が、仙台市のパンダ誘致計画頓挫を知り、「ウチでパンダを被災地に呼ぼう」と提案。日本パンダ保護協会・名誉会長の黒柳徹子に相談しながら、仙台市や日本政府関係者、中国要人と交渉を続けたようで、主な費用は、1頭年間4000万円程度とされるリース代や、約5000万円ともいわれる中国からの輸送費など、5年で数十億円の費用を見込む。

だが、この費用が復興支援プロジェクトの募金からあてられると公表したことにより、ネット掲示板上では「パンダを飼うために募金したわけではないだろう」「数十億円もあったらどれだけ被災民の生活に役に立つことか」「被災民のために募金した人がかわいそう」など、ジャニーズ事務所への批判が噴出した。

また、パンダ誘致に賛同する書き込みはほとんどなく、「ジャニーズファンも自分達の募金した金が中国の懐に流れるとは夢にも思わなかっただろうな…」「タレントの募金なんか信用するほうが馬鹿ってことなのかね」など、ネットユーザーの多くは、ジャニーズ事務所の活動に呆れ果てた反応を見せている。

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