「ガスライティング」――ブラック企業が社員を辞めさせる手口

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卑劣なやり方を許してはならない

会社が社員を辞めさせるためには、どのような方法があるか。日本の労働法は解雇規制が厳しく、安易に解雇すれば会社が訴えられるリスクが高い。裁判で負ければ「ブラック企業」のレッテルが貼られ、広く知られてしまう。

そこで、退職勧奨をしても自発的に辞めない場合、加害者が分からないような「間接的な嫌がらせ」をして退職に追い込む例が実際に存在するという。その手口は「ガスライティング」と呼ばれている。

郵便物を荒らし、集団ストーカーで不安に追い込む

ガスライティングとは、かつて街頭に立っていた「ガス燈」のこと。イングリット・バーグマンが主演した同名のサスペンス映画のタイトルが、その由来だ。

この映画では、夫から「もの忘れや盗癖が目立つ」と繰り返し指摘された妻が、自分の頭がおかしくなったと思いこみ、不安に苛まれる様子が描かれている。しかしそれは、夫が妻を精神的に追い込むための手口だった。一種の精神的虐待といえる。

「ガスライティングの手法で社員を追い詰め、辞めさせる方法は、大手企業で密かに行われているのは事実です。ガスライティングに加担した社員に接触し、確認しているので間違いありません」

そう語るのは、ブラック企業アナリストの新田龍氏だ。具体的な手口は、会社がストーカーを雇って標的とする社員を集団でつけ回したり、家の前で張り込んだり室内をのぞいたりするという。郵便ポストを荒らして郵便物をグシャグシャにすることもある。

「誰かにつけられている」「誰かにいつも見張られてる」。そんな恐怖感から不安が高まり、体調不良になると、上司が産業医の診察を勧める。会社と結託した産業医は「メンタルヘルス不全」の診断を下して、社員を退職に追い込む。

行為の一部は法的にも問題があると思われる。本当にそんなことがあるのだろうか。会社の工作ではなく、個人の疾患や妄想ではないのか。この疑問に、新田氏はこう答える。

「大手法律事務所やコンサルティング会社が、企業の人事部に対してこのような手法を提案していることを確認しています。某シンクタンクの裁判を傍聴した際にも、この点が問題になっていました。某精密機器メーカーからは、手口を紹介した社内勉強会用の資料が流出しています」

「おかしいのは自分ではない」という証拠を押さえる

米国では、ガスライティングの手口を解説した本も出ているようだ。「Gaslighting: How to drive your enemies crazy（あなたの敵を発狂させる方法）」という書籍の一部を翻訳した「ガスライティング詳細解説」というサイトを見ると、その周到さと法律違反も辞さない異常ぶりに驚かされる。

ターゲットを見ながら数人で囁きあい、冷笑する。自分のことを話しているのかと尋ねてきたら「なんだい、みんなの噂になるような重要な人物だと思ってるんだ。妄想じゃないの？」と突き放す

ターゲットの机に変態趣味の雑誌を仕込み、同僚に発見させる。上司の卓上ライターやペン、金メッキのレターオープナーを、ターゲットのポケットに滑り込ませる

ターゲットが空港を利用する日に、荷物に覚せい剤やピストルを仕込んでおく。免許証を複製し、ターゲットが免許証を偽造したことにする

密かに合鍵を作って家に侵入し、帽子やジャケットのサイズを変え、身体に異変が起こったように思わせる。調味料やコーヒーの味、香水のかおりを微妙に変える。椅子の高さを微妙に変える。ガソリンを抜くと窃盗と疑われるので、逆に毎夜注ぎ足す

映画「ガス燈」でバーグマンを救ったのはジョゼフ・コットン演じる私立探偵だったが、普通のビジネスパーソンが探偵を雇うのはなかなかむずかしい。

新田氏は、個人の防衛策として、産業医の診断だけを信用して休職や退職をせず、信頼できる人に紹介してもらった医師のセカンドオピニオンを取ることを推奨する。また、つきまといなどの証拠を押さえるために、ICレコーダーやカメラを準備しておくことも考えられるという。

しかし、証拠を押さえたところで、会社を相手取った裁判を起こすのも負担が大きい。少なくとも「おかしくなったのは自分の頭ではなく周囲だ」という確信を持ったら、よりよい条件を引き出して、そんな会社はさっさと辞めた方がいいのかもしれない。