インフル患者 東海などで急増

1月20日 15時21分

インフルエンザの患者が東海地方などを中心に急増し、Ａ香港型のウイルスが５年ぶりの流行となっていることから、国立感染症研究所は特に幼い子どもや高齢者で感染が広がらないよう、予防策の徹底を呼びかけています。

国立感染症研究所によりますと、今月１５日までの１週間に全国のおよそ５０００の医療機関から報告されたインフルエンザの患者は、東海地方などを中心に急増し、前の週のおよそ２倍の３万６０５６人になりました。一つの医療機関当たりの患者の数は７．３３人で、都道府県別では、▽岐阜県が２３．８２人、▽愛知県が２２．６３人、▽三重県が２１．９２人などとなっています。保健所ごとに見た場合、医療機関当たりの患者が３０人を超えて大きな流行になっているとみられる地域があるのは、岐阜・愛知・三重のほか、宮城や大阪など合わせて８つの府県です。一方、ウイルスの型の分析では、先月５日以降はＡ香港型が９０％以上を占めて５年ぶりの流行となる一方、「新型インフルエンザ」として３年前に流行したウイルスは、検出されなくなっているということです。研究所によりますと、Ａ香港型はほかのウイルスの型に比べ、特に幼い子どもや高齢者で重症化し、脳症になったり、肺炎で死亡したりするおそれがあるということです。国立感染症研究所の安井良則主任研究官は「インフルエンザの流行が本格化しつつあり、これから来月上旬にかけてピークを迎えるとみられる。特にこれまでＡ香港型に感染していない幼い子どもや高齢者で感染が広がらないよう、手洗いやマスクの着用など予防策を徹底してほしい」と呼びかけています。