ＣＢＦＣＦは、刑事告発・損害賠償請求を致します。

CBFCFは、当会の理事3名に対し執拗に嫌がらせ行為・及びストーカー行為をおこなっていた匿名の片瀬久美子並びに高エネルギー加速器研究機構(機構長　鈴木　厚人）の野尻美穂子・大坂大学サイバーメディアセンター（センター長中野　博隆）の菊池誠に対し刑事告訴と損害賠償請求の民事訴訟をすることに致しました。

 

この３名は、自信のブログやツイッター内で、当会の理事及び理事の会社に対し全くのデマを公言いたしました。ゆえに威力業務妨害・名誉棄損・損害賠償請求をおこなう事に致しましたので、ご報告させていただきます。当然なことながら学長や理事長やセンター著などは、大変、良識的な方々であります。 しかるに、これら非常識なものを断罪しないのであれば、それは、いかがなものか？と首をかしげたくなります。 そこで、当会は、最初、これらの学長やセンター長などに対し配達証明付き内容証明を送ることにたしました。

   

それでは、このものたちが、どのような嘘や作り話をし、威力業務妨害・名誉棄損・恐喝・誣告罪をしたのかを、お話いたします。

下記が、その一部です。

 

≪James Ryaｎ が運営しているＨＰで、アメリカの本家：California Earth Mineral　に無断で名称を使用している フィッシングサイト の可能性が非常に高いＨＰです。≫

 

≪Reproductive Genetics Institute ＆RY備　考：検査機関？医療行為？金額の掲載もないことから、特定商取引法（特商法）逃れか！本家RGI（ http://reproductivegenetics.com/ ）に無認可との情報あり。≫

 

≪Seldon Technologies Japan Inc.備　考：本家Seldon Technologies Inc（ http://www.seldontechnologies.com/ ）との資本提携はない可能性が高い。その場合、商標権侵害、特許権侵害等知的所有権侵害の可能性が高く、また特定商取引法に定める表示を怠っていると思料される。≫

 

など、まるで、事実と全く異なることを事実のように公の場において発表。これが、名誉棄損・業務妨害・誣告罪にあたるとのことでしたので、刑事訴訟をおこなう事にしました。

 勿論このものたちの書きたてるような事実はなく当会の理事Ryanは、この会社以外にも多数の会社を保有していますが、すべてが総代理店契約を締結した会社であり、このものたちの言うような、商標侵害や特許侵害など知的所有権侵害などをおこなった事実は全くありません。

 

また、特定商取引法に関しましては経済産業省などに事前に電話してから確認しておこなっております。それらの確認事実や各省庁の担当者のお名まえは、いつでも証拠として提出が可能です。

 

この内容などは特定商取引で法律違反しているように思わせようとしているという疑いが感じられることから誣告罪にも値する可能性がありこれらも視野に入れておりますい。

 

また、「バーチャル・オフィスを使用しているから詐欺である。」という内容は、まさしく名誉棄損・威力業務妨害になります。

 

この言葉を片瀬久美子らがブログやツイッターに書いていましたが、これは、まさに日本と海外とのカルチャーの違いなのかもしれませんが海外では、バーチャルオフィスを使用するのはノーマルな行為として認知されています。アップルコンピューターが最初ガレージを使用して起業したのは有名な話ですし、そうだからと言って製品が優れていれば事務所がバーチャルオフィスだからと言って悪く言うような人は誰もいません。

 

どんなに高額な事務所を構えても犯罪を犯している人が大勢います。

反対に考えれば、最初から高額な事務所を準備して起業する人は、そのような経費を使用しなくてはいけないような製品しか置いていないという風に取られる場合もあります。

 

現在は、世界中が、事務所を使用することを見直す方向に動いています。

いらない経費は省きその分、社員に自宅で自由に仕事をしてもらう。その代わりに光熱費分を給料に上乗せするというシステムです。こうすることにより、女性は子供を見ながら仕事をすることが可能になります。子育てのために会社を辞める必要もありません。

 

このような流れになってきている世界の状況を把握していないとしか言いようのない、今回の、このものたちの行為は、まさに、日本が、世界の状況を把握していない取り残された国であるという事実を物語っています。

 

これは、私達のように小さな子供をもつボランテイアにとっても大変、有り難いことですし現在のように放射能が心配される中、不用意に外出することもためらわれますので非常に助かっています。

 

また、会より貸し出されるパソコンと写真などのデーターを持っていれば、どこであろうとその場が事務所になります。

 

このような事情も考えずに、「バーチャルオフィスだから詐欺だ。」「毒物だ！」と騒ぎ立てる彼等の行為は、完璧な業務妨害と名誉棄損であり、これらの理事達への攻撃のすべてが、当会をターゲットにする為におこなわれたことであることは明白です。

 一応、某警察に相談した結果、「勿論、悪質な名誉棄損・業務妨害なので動きますよ。」と、いわれています。

 

 また、同様に、人工呼吸器を使用した理事の息子さんに対する

 

「貴方の子供は人工呼吸器を使用していますね。それは、東京電力から貰っているということですね。それで、脱原発していいんですか？」

 

「延命治療をしている方は、電気を使用して生き延びているわけです。もし、電気がなければ生きられないわけです。人工呼吸器も同様で・す・よ。」

 

「こういう状態で国の金を使って生きていても仕方ないだろうという考え方もあります。もう逝っちゃったらという考えもあります。どうですか？」

 

「 病院に行かないと生きられない人は、本来は死んでいる人なのですよ。貴方の息子も同様です。無理やり死なない様にしているだけで、本来は、、、、、。」

 

という言葉には、私ども、ボランテイアも、大変、驚きました。

 

この言葉は、理事の息子さんだけではなく、日本で人工呼吸器や生命維持装置を使用しているすべての患者に対し向けられた言葉だと考えていますが、あまりにも残酷な言葉で、驚いています。

 

以上、これらの方々は、現代のツイッターなどを利用し自由に発言をしています。

勿論、発言は自由です。

しかし、そこに法に触れるような言葉が入ったり、また、業務を妨害するような嘘や捏造が加われば許すことはできません。

 

また、ツイッターなどでは、実名ではなく匿名で発言している人達も多くいます。その為、そのような人達は発言への責任感が皆無であり、デマ・嘘などを其の発言により問題が起こる可能性を顧みずに発言しています。社会責任を全く考えていません。

 

これらは、今後、大きな社会問題になる可能性が指摘されています。

 

当会理事は、これらの全くのウソにより従業員を大幅にカットしなくてはならなくなったそうです。

それらの従業員には家族があり当然お子さんもいるわけです。

 

そういう事をなにも考えずに、「フィッシングだ！」「詐欺だ！」「毒物だ！」と、責任感もなく騒ぎ立てるという行為は、愉快犯とも考えられるのではないでしょうか？

当然、そこには、損害が発生するわけですから損害賠償請求が発生するということも自覚していただく必要があります。

 

そのため、警察へ告発することにいたしました。

 

現時点では警察への告発と考えておりますが警察が取り上げない場合も考えられます。

 

まさか、警察が、誰が考えても業務妨害や恐喝になるような内容を取り上げないとは思いませんが、このファシスト国家になってしまった日本の警察が、この事件で動くのかどうかということは、この連中が政府や東京電力に頼まれてこのようなことをおこなっていたのかどうかを理解するうえで大変大切だと考えています。

 

はっきり言って、このような悪質な事をおこなう連中を政府や東京電力が雇っているとは考えたくはありません。しかし、菊池誠や野尻美穂子などを御用学者と呼ぶ人々もいるようです。

そういうグループであるという話も聞いています。

 

確かに政府や国からのお金（税金）を給料として貰って教授職についています。

（寄付講座であれば別ですが。）

 

ですから、それらの圧力により警察が動かないということも考えられます。

 

もし、そうであれば日本の倫理感もモラルも壊滅です。

 

倫理もモラルもなく嘘だろうがデッチアゲだろうが、おかまいなく自由に発言し、ターゲットにした人間は徹底的に恐喝し脅し、そのターゲットの病気の子供さえもターゲットにするというのであれば、まるでファシストです。

 

この連中を野放しにするということは、すなわち政府や警察がファシストになっているという証拠であると思っています。

 

まさか、まさかですが、警察や政府がそのようなことをするとは考えたくないのですが、、、、、！

 

あまりにも、其のタイプの情報が多く驚いています。

 

それは、多分、すぐに、答えが出てくると思います。

 

当会は、今後、警察やこの片瀬久美子・菊池誠・野尻美穂子らのやり取りの一部始終を、このホームページにてお伝えいたします。

 

また、同様に、匿名や偽名にてブログを書いている者に対しては、これらのもの以上の徹底した対応・賠償額を請求する構えでを弁護士とじゅんびしております。

 現在、マスコミは、書いていけない内容を書くと、政府に「潰すぞ。」と脅かされるそうです。

それで、良いのでしょうか？

 

間違ったことをしていない善良な市民が日本の子供達を救済したいと希望して無休で行動してきました。しかし、このものたちの嫌がらせによりそれらの行動が無になってしまいそうです。

私達、ボランテイアは非常に困惑しています。

 

政府や東京電力の反対派になったようだから、だから邪魔だから嫌がらせをする。

 

マスコミさえも書かない、書いてはいけない内容を書いたから潰す。

  

それで、良いのでしょうか？

それが、日本人なのでしょうか？

 

このようなメールもいただきました。

 

「このまま、放射能汚染がれき処理法の撤回訴訟を続ければ、必ず、税務署が動きますよ。目障りな人間は税金を理由にして、あることないことをでっち上げて脱税だと言って潰すのが、政府の常とう手段だという事を知っていますよね。」

 

このような脅しのようなメールもをいただいています。

 

現在、これも、どこから配信されたのか追跡調査をしています。

 

沢山の方々から、励ましのお手紙と一緒に、情報をいただいています。

本当に、これほど多くの情報を戴くとは思っていませんでした。

 

ありがとうございます。

  

大切な情報は、このホームページで報告していきたいと思います。

 

また、同様に、理事Fulford氏が経営する会社に対しても、このCBFCFの理事に就任時から執拗な嫌がらせ電話がかかりました。その内容は、「テプコ（東京電力）は、政府共同体だから訴訟をすると、お前の会社を潰すぞ。訴訟を止めろ。」という内容である場合が多く、恐喝罪が適用されるとのことです。

 

東京電力や政府は、原子力推進派と言われている人々が、このような非常識な事をしていることをしっているのでしょうか？

 

ここが、問題です。

 

 

昨年、理事の一人がコインパーキング内で見知らぬ男性５名に傷害を受け、頸椎・脊椎・座骨を痛め、動けなくなるという事件がありました。

また、同様にパソコンにハッカーが入り込む等、次第にエスカレートしていく今回の嫌がらせに対し、これらの背後に、ハッカー犯罪をおこなう人間もいるようであり、そのため多数の人間が関与するグループ犯罪の可能性もあります。

  

このまま静観していることは、これら理事に対する嫌がらせが更にエスカレートし殺人までも起きる可能性がある為、今回、刑事訴訟・損害賠償請求をおこなう事にしました。

 

近頃の警察は、ストーカー行為等に対する後ろ手の行動力のために対応が遅れ、殺人が起こってしまうという事件が度々問題になりました。

 

同様に、東京電力には、天下りで３１人の警察関係者が天下っています。

 

国民の税金を使用し、これらの天下りを高額給料で雇うという行為は考えられない行為であると言われていました。

 

何のために？そのような大量な警察官が必要なのか？

 

悪いことをしていなければ必要がないはずです。

 

誰もが、首をかしげていましたが、どうやら、当会理事に対し某警察が取った異常行動を考えれば、その答えが見つかるようです。当会の理事は、この答えを見いだすような前代未聞の考えられないようなことを警察にされています。

  

また、これらの者達は、当会のみでなく、これらの嫌がらせを多くの方におこなっており、それらが、事実であれば、仕方がないことですが、全くの作り話を吹聴している姿勢は、許されるべきものではありません。  

 

また、当会のパソコンには、何度も、ハッキングがありましたが、それらは、調査機関に委託し、追跡調査をおこなったところ、８か所からハッキングされていました。其の中には、山形大学や某大学・某広告代理店からの発信もありました。

 

それらを野放しにしている大学には、既に、モラルも倫理観もありません。

 

国からの助成金を欲しいが為に黙認しているとの情報も寄せられています。

 

これらの大学の責任は、大きいと思います。

 

バズビー博士は、これらの嫌がらせに対し、『私は、もう、ギブアップだ。』といって、放射能汚染がれき処理法の撤回訴訟をおりてしまいました。そのため、現在は、この訴訟の代表になる理事3名が、これらの嫌がらせのターゲットになっています。

 

特に、日本にいるRyan氏が、一番のターゲットになっているようですが、頸椎や脊椎・座骨を痛め、一時は、全く身体を動かせなかったような暴力的な嫌がらせは許されるべきものではありません。

これが、東京電力と政府の姿であるとは信じたくありませんが、当会は非常にショックを受けています。

 

当会は、今まで、公表しなかった嫌がらせの数々を、今後、すべて、公表していく予定です。

 

他にも、皆さんが、驚かれるような事実が、多数、あります。

 

それらの事実を、すべて、公にすることは放射能汚染がれき処理法の撤回訴訟に賛同してくださると、おっしゃってくださった方々への勤めであると考えています。バズビーがギブアップしてしまった現在のCBFCFは、今後、母体を変更する予定でいます。

 

そして、今後も、放射能汚染がれきを日本中にばらまくことを阻止しなくてはならないと、強く願っております。

 

この美しい日本を、放射能から救済する。

 

それが、新生CBFCFの使命であると考えています。