年末年始にＮＴＴドコモで通信障害が多発した。誤ったアドレスでメールが届いたり、必要なメールを送れなかったりした。スマートフォン（高機能携帯電話）の急増に対し、システムが十分対応できなかったためだ。通信会社としてあってはならないことで、信頼回復に全力を挙げてほしい。

　ドコモの通信障害はこの約半年で４度目だ。６月に172万人の通話やメールに影響が出たのに続き、８月にはネット接続に問題が発生。年末にはスマートフォン向けのメールシステム「ｓｐモード」で誤配信が起き、元日にはメールが届かない問題が生じた。

　深刻なのは12月のｓｐモードでの障害だ。誤ったアドレスでメールが届くだけでなく、それに返信すると全く違う人に返事が届いたりした。電話なら相手が違ってもすぐわかるが、メールの場合は内容まで見られてしまう。

　特に直近の３件はスマートフォン固有の障害だった。従来の携帯電話に比べ通信量が大きく、設備に負担がかかったのが原因だ。回線は増強により問題はなかったが、３件ともシステム側で起きた。しかも原因がそれぞれ異なり、システム自体に問題があった。

　ｓｐモードは携帯の「ｉモード」メールをスマートフォンでも使えるようにしたシステムで、仕組みが複雑になったことも影響した。独自の携帯情報サービスを引き継いだことが、かえって障害を引き起こした面が否めない。

　事態を重くみたドコモは山田隆持社長を本部長とする対策本部を年末に発足させ障害対策を始めた。通信の秘密にかかわる問題だけに、総務省も調査を進め、必要なら行政指導も行うべきだ。

　昨年の東日本大震災でも多くの通信障害が起きたが、ドコモは迅速に復旧を果たした。今回は国際的な技術の流れを軽視したシステム設計が原因ともいえ、技術戦略の見直しも検討課題になろう。日本の携帯通信サービスの信頼を維持するためにも、ドコモには早急な対応が求められている。