- 特集辛亥革命100年と日本
- 辛亥革命と日中関係
19世紀末から20世紀初頭、中国にとって日本は「近代知」の源泉であった。同時に、亡命者が集う「革命揺籃の地」でもあった。そして辛亥革命が発生。国際政治が揺れ動く中、日本はこの革命に複雑に、そして多様に関わっていく。
19世紀の日中関係
江戸時代の日本は対外貿易を管理下に置いていた。対外関係は長崎を通じた清とオランダの関係のほか、対馬を通じた朝鮮、薩摩藩を通じた琉球、そして清の福州との関係、さらに松前藩を通じたアイヌやツングース系の人びとを通じた清との関係があった。清は、朝貢にともなう周辺諸国との貿易のほか、18世紀に欧米諸国との貿易を広州一港に限定していたが、そのほか沿岸部の幾つかの港で互市と呼ばれる貿易をおこなっていた。日本と清は、台湾の鄭氏政権が滅んでからは、清の商人が長崎を訪れておこなっていた。多い時には数千の清の人びとが長崎に居住し、日本から銅や海産物などを輸入していた。日本も清から砂糖や奢侈品などの物資や文物を輸入した。
だが、この関係も19世紀半ばに変化する。中国がアヘン戦争などで敗北して沿岸部を開港し、1859年に日本も長崎などを開港すると、中国商人が長崎から神戸、横浜、函館など日本各地に進出し、海産物などを直接中国に持ち込むようになった。日本も、長崎奉行や函館奉行が中国人商人や欧米人を通さず、直接日本の商品を上海に持ち込むことを模索していた。高杉晋作の乗った千歳丸も、そのために派遣されたのであった。
明治維新後の1871年、日清修好条規が締結された。これは両国が最初に締結した平等条約であるが、条約交渉の過程、また内容の面から見ても、清に優位なものであった。明治維新はやがて成功物語として位置づけられるが、少なくとも西南戦争や松方財政のおこなわれている時代までは、清や朝鮮から日本の明治維新のような性急な改革は逆に混乱を生むと思われていた。そして、少なくとも1880年代後半の段階では、海軍力から見ても清のほうが日本よりも圧倒的に優勢であった。1886年に長崎で清の水兵が起こした長崎清国水兵事件に対する日本の外交姿勢にその劣位な立場が如実に反映されている。
日清戦争の結果、日本は台湾を領有するようになり、日本は清において列強と同様の条約特権を獲得した。そして、陸奥宗光外相がこの戦争を「近代=日本対伝統=清」との戦争と位置づけたように、国民の意識の中でも、清に対する優位を感じる向きが強まった。そして、清においても、明治維新型の近代国家建設を求める運動が起きたのであった。
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