東日本大震災

従来のものより足が長くなるなど、原発対応用に改良された「クインス」。右手前が田所諭東北大教授＝千葉県習志野市の千葉工大で２０１１年６月８日斎藤有香撮影

　福島第１原発内での放射線量測定などのため、ようやく「出動」した国産の緊急災害対応ロボット「Ｑｕｉｎｃｅ」（クインス）。開発に携わるＮＰＯ法人国際レスキューシステム研究機構会長の田所諭・東北大教授が８月初め、東京都内で開かれた「ＩＥＥＥ」（米国電気電子学会、本部：米ニューヨーク）のセミナーで講演し、「クインスは非常に役に立ったが、日本ではレスキューロボットを研究開発から製品化していく道筋がない。（使用現場に）配備して実際に使えるシステムにすることが必要だ」と訴えた。

　クインスは、ＮＰＯ法人国際レスキューシステム研究機構（ＩＲＳ、神戸市）と千葉工業大、東北大などが開発中のロボットで、原子炉建屋内での作業用に改良された。操作は東京電力の担当者がしており、田所教授らは原発内に入ることはできない。田所教授は６月２４日、７月８日、同２６日に行われたクインスの作業について報告した。

　クインスのがれき走破能力は世界一とされ、建屋内の斜度４０度を超える急階段を上ることができる。運動性能は、福島原発に先行して投入された米アイロボット社製の「パックボット」より優れており、パックボットが上れなかった原子炉建屋の２、３階に到達。放射線量を計測したり、写真撮影をして状況を調査することができた。田所教授は「線量率などを調べることで、今後、どのような工事をすればよいか、どこをふさぐことが必要かといった基礎的なデータが分かり、非常に役に立った」と振り返る。

◇運動性能を発揮できない課題も

　一方、搭載部品についての東電側の要望や操作担当者の技量不足、建屋内の状況についての情報が誤っていたことなどから、クインスが本来持っている運動性能を十分発揮できなかった課題も残った。

　原子炉建屋内での作業について、田所教授らは当初、有線と無線で操作する計２台のクインスを使って探査する方法を東電に提案した。建屋内は無線が届きにくいため、有線のクインスを中継機に使って、無線で動ける範囲を広げようというアイデアだったが、東電に受け入れられなかった。クインスを動かすには、記録係なども含めて１台につき６人が必要で、（被ばくの危険にさらされる）人員を減らしたい考えからと聞いた。これまで建屋に入ったクインスは有線操作の１台のみで、「ケーブルが絡まる危険があり、運動性能はかなり失われてしまう」（田所教授）。

　また、東電が普段使っている水位計とケーブル、人間用の線量計など重い部品を積んだため、足を長くするなどの工夫をしなければならなかった。田所教授は「重いものを載せると階段で転倒しやすくなる。原子炉建屋の中は、できて何十年もたった鉄製の急な階段。表面はつるつるして非常にすべりやすい。できるだけ重心を下げたいが、ままならない」と語った。

　２号機の原子炉建屋内で水位計を設置するはずだった６月２４日の作業は、階段踊り場の幅が誤って伝えられ、うまくいかなかった。東電から渡された設計図では、幅９０センチだったが、本番になって７０センチしかないことが分かったという。「なぜこういった情報がきちんと伝わらなかったのか分からない。（本体の長辺が）６７センチあるクインスが、７０センチの踊り場で回転できるはずがない」（田所教授）と苦言を呈する。

　がれきを乗り越えられず、引き返したケースについて、田所教授は「うまいオペレーターなら乗り越えてあがっていくことが可能ではないか」と指摘。操作に慣れた開発者が現場に入れないことへのもどかしさをにじませた。

◇国産ロボット「配備する組織と予算が必要」

　福島第１原発への対応に、国産ロボットはほとんど登場していない。米国産のパックボットはすでに製品化され、約４０００台販売された実績があるといわれるが、クインスは千葉市消防局で半年間、試験的に訓練に使っただけ。製品化もされておらず、信頼性の点ではパックボットに及ばないという。

　震災直後には「悔しい思いもした」（田所教授）とも。日本で研究されてきたレスキューロボットが倒壊建物を想定したものなのに対し、今回の震災は津波と原発による被害が主だったからだ。原発以外にも役立てようと、手を尽くして被災地と連絡をとったが、ロボットを役立てられる場面を見つけることはできなかった。

　田所教授は「津波被害に役立つロボットの研究開発はされていないが、ヘドロの片付けや海中での捜索は技術的に可能だ。これから研究しなければならない」と語った。さらに、「今回の震災で、ロボットは災害対応に大きな力を発揮する可能性があることが明らかになった。まずロボットを配備する組織をつくり、予算をつけることが必要だ」と訴えた。【岡礼子】