日本を代表する光学機器メーカーである「オリンパス」。有価証券の投資など、財テクの失敗で生じた損失を長年に渡り隠し続けていたことが明らかになった。その穴埋めに企業買収の偽装工作で生み出した巨額の資金を充てていたと見られている。コーポレイトガバナンス（企業統治）が厳しく問われるようになって既に久しいにも関わらず、なぜ、２０年近くもバブルの傷は隠蔽されたのか。海外からは「日本の企業風土を問う」厳しい視線が注がれている。番組では、関係者の取材から、巨額の損失を代々引き継ぎながら先送りしつつけてきた企業体質を浮き彫りにするとともに、海外の反応なども伝えていく。

国としての戦略がなく企業の撤退も相次ぐ中低迷してきた日本のトップスポーツ。今年６月、国はスポーツ基本法を制定。抜本的なトップアスリート強化に乗り出した。キーワードは「女子力」。世界の水準を分析した結果、それまで男性に比べ支援が手薄だった女性選手に資金やマンパワーを投入し強化を図る戦略を採用したのだ。トライアスロン、サッカー、カヌーなど、来年のロンドン五輪でのメダル量産を目指し、国から派遣されたスタッフや研究機関が女子トレーニングの一大改革を開始している。一方、企業のスポーツ支援でも新たな動きが登場。2016年から五輪正式種目に決定している女子ラグビーに新興企業が続々サポーターとして名乗りを挙げるなど、従来の広告スポンサーや地域クラブ制度に囚われないビジネスモデルで「なでしこブーム」の再来を狙う。新たにはじまった女性アスリート育成の最前線を追う。