エイチ・ツー・オーリテイリング（Ｈ２Ｏ）傘下の阪急阪神百貨店は27日、2012年度内をめどに、スポーツ・子供用品を扱う「イングス館」を閉鎖する見通しであることを明らかにした。増床工事中の阪急百貨店梅田本店に売り場を移す方向で検討している。ＪＲ大阪三越伊勢丹が年商目標を大幅に引き下げるなど、当初の見込みよりも厳しい環境を、大阪の百貨店は店舗集約を一段と進めるなどの効率化で乗り越えようとしている。

　梅田阪急のイングス館の売り場面積は5700平方メートルで、昨年度の売上高は80億円弱とピーク時の約120億円から大幅に下落した。来秋の増床工事完了で本店が現在の３倍の８万4000平方メートルに拡大するのを機に、スポーツ・子供用品の売り場を本店に移す。

　阪急阪神百貨店の新田信昭社長は「家族連れがワンストップで買い物できる利便性が重要」として婦人服や高級ブランド品、食品と同じ店で扱うことで相乗効果を狙う。

　また、阪急阪神百貨店が運営する百貨店「神戸阪急」を12年３月11日に閉店すると発表した。閉店後はイオンモールが再開発する。13年までにテナント選定などを進め、神戸阪急跡地に加え、隣接する商業施設「モザイク」など計３施設を一体的に開発する。

　大阪の主要百貨店は大型店化で集客を進め、新店効果などがあった５、６月などは各店がにぎわったが、夏ごろからはＪＲ大阪三越伊勢丹などを中心に売り上げや集客に陰りが見え始めていた。阪急は本店にできるだけ有力テナントを集約することで、集客力を高めると共に、効率化を図る。

　一方、４月に増床開業した大丸梅田店は、テナント間の連携を強め、顧客を囲い込む取り組みを始めた。10月に催事場で買い物した顧客に対し、レストランで使える10％の割引チケットを配布。近隣階の「もう１店」に立ち寄ってもらうようにすることで、来店客が買い物する割合である買い上げ率や１人当たりの買い物額を引き上げる。

　駅に隣接した大型店である大丸梅田店は、３～８月の来店客数が前年比2.1倍の2394万人に増えたが、買い上げ率は30％弱。大丸松坂屋の平均である55％を大きく下回る。買い上げ率は35％以上にする考え。

　３月に増床開業した高島屋大阪店は、店内催事や商品を紹介する月刊タブロイド紙の発行を始めた。売り場は広がったが、店舗の再配置に戸惑う声も多く「シニア層が想定より獲得できなかったのが誤算だった」（松本靖彦専務）。450億円の大型投資を回収するため、顧客が効率よく店舗を回る工夫を進める。