塩害農地を１カ月で再生　大幅短縮、ベンチャーが開発

　東日本大震災の津波による塩害で台無しになった農地を「最短１カ月間で再生できる」という土壌改良材を京都市のベンチャー企業「マイファーム」が開発した。農地の再生を大幅に短くできるとして、ＮＴＴドコモとＮＥＣが復興支援の一環で、量産化の無償援助を決めた。

　農林水産省によると、東日本大震災で津波による被害を受けた農地は青森、岩手、宮城、福島、茨城、千葉の６県で計約２万４千ヘクタール。政府は、十分な量の真水で塩分を流し出す除塩作業などで「おおむね３年間での復旧を目指す」としている。

　これに対し、マイファームが開発した改良材は、数種類の微生物と有機堆肥（たいひ）を混ぜたもので、微生物が土に残った塩分を分解する。「約１カ月で作付けができる土壌になり、３カ月でほぼ元通りの土壌になる」という。６月から宮城県岩沼市の被災農地で使ってみたところ、２．９％だった塩分濃度が２カ月間で０．８％まで下がり、８月末にはトマトを収穫できた。