任天堂、苦境脱出の出口見えず　ゲーム機市場曲がり角　初の赤字転落へ

　ゲーム業界の王者、任天堂が業績低迷にあえいでいる。同社は２７日、平成２４年３月期の連結最終損益が２００億円の赤字に転落する見通しだと発表した。携帯型ゲーム機「ニンテンドー３ＤＳ」の販売不振と円高が響いたためで、通期の最終赤字は連結業績の開示を始めた昭和５６年以降で初めて。年末商戦での巻き返しを狙うが、スマートフォン（高機能携帯電話）向けゲームの台頭など取り巻く環境は厳しく、苦境脱出の出口は見えない。

　「３ＤＳの損失と、過去にない円高が響いた」。大阪市内で会見した任天堂の岩田聡社長は、業績不振の理由をこう説明した。

　同日発表した平成２３年４〜９月期連結決算は、円高による巨額の為替差損で最終赤字が７０２億円に膨らんだ。３ＤＳの不振で、本業のもうけを示す営業損益も初めて５７３億円の赤字（前年同期は５４２億円の黒字）に転落した。

　裸眼で３Ｄ（３次元）映像を楽しめる３ＤＳは２月末の発売直後こそ注目されたが、「有力ソフトが不足した」（岩田社長）ため失速。今年度の世界販売目標１６００万台に対し、４〜９月期の販売台数は３０７万台にとどまっている。

　販売てこ入れのため８月、１万円安い１万５千円に値下げを決断。しかし、「３ＤＳを１台売れば５千円程度の赤字が出る」（証券アナリスト）との見方もあり、現状は売れば売るほど赤字という。

　さらに、１１〜１２月に人気ゲームソフト「マリオシリーズ」２タイトルを立て続けに投入する計画だが、それでもソフトメーカーや小売店が３ＤＳの販売に慎重になっているとされ、今年度のソフト販売計画を７千万本から５千万本に下方修正した。

　岩田社長は「年末の有力ソフトの充実で、（３ＤＳの販売台数が）急激な上昇カーブになると想定している」としており、来年発売する新型据え置き型ゲーム「Ｗｉｉ　Ｕ（ウィー・ユー）」とともに反転攻勢の期待を託す。

　だが、ゲーム雑誌出版のエンターブレインによると、家庭用ゲーム機とソフトを合わせた今年度上半期の国内販売額は前年同期比１５％減の１５８４億円で、年度上半期としては４年連続で前年を下回った。スマホを使い交流サイト（ＳＮＳ）で遊ぶ「ソーシャルゲーム」に猛追され、ゲーム機市場自体が曲がり角を迎えており、王者復活のシナリオを描きにくい。

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