ヒトラーの亡霊が世界を席巻
反ユダヤ・反金融資本主義の流れが活発に ←ブログランキング応援クリックお願いします。
世界一斉デモ、２９日に計画 投機取引課税導入求め
米ニューヨークのウォール街で始まった反格差社会デモ「ウォール街を占拠せよ」の仕掛け人、カレ・ラースン氏（６９）は２７日までに、投機的金融、通貨取引に一律１％の税金を課す 「ロビン・フッド税」の導入を求める世界規模の一斉デモを２９日に計画していると明らかにした。
共同通信の電話インタビューで述べた。１１月３、４日にフランス・カンヌで開かれる２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会合の直前の土曜日に合わせ、参加する世界の指導者にメッセージを送るのが狙い。ラースン氏は「東京や大阪を含め、世界各都市で数百万人が立ち上がり、行進することを望む」と語った。
2011/10/27 16:12【共同通信】
http://www.47news.jp/CN/201110/CN2011102701000479.html
本日のエントリーは非常に乱暴なタイトルであるとの批判を敢えて承知の上でつけさせた頂きました。かつてマルクスは資本を全て社会の共有財産にすべきと訴え、その戦いの先頭に労働者は蹶起すべきと訴えた。それから世界はこのマルクスの亡霊に悩まされ続けた。
では、今呼びかけられている金融資本に税金を課すべきだという主張はどうなのでしょう？日本では極左や左翼によって反格差社会を許すな！と言った呼びかけが行われているが、もしも、このカレ・ラースン氏の呼びかけに呼応して日本でもデモが組織されるなら、日本の左翼は間違いなくマルクス主義ではなく、ヒトラー思想に看過されてしまったと言わざるを得ないでしょう。
冒頭でも申し上げたが非常な乱暴な言い方をすれば、私などは一律１％などは手緩すぎるし、そもそも金融先物取引などというものこそ廃止とまでは言わないが、そのような金融の在り方を根本的に考え直す時に来ていると考えます。
一律１％でも巨額な課税金となれば、その金融の流通量は萎むと思いますが、それはそれで良いことだと思います。訳の分からない世界的規模の金融の流れによって世界中の国々が翻弄されるなど、本来はあってはならない事であり、このような呼びかけそのものは否定されるものではありません。
＞六本木でもデモ 「1%に富が集中している！私たちは99%だ！」
日本の左翼主導の反格差デモ行進では上記のようなスローガンが叫ばれたそうですが、もし、これを言うなら、これまでのウォール街主導の金融資本の流れなどは、下記のように評すべきものだったのではないか。
１％への富の集中の為に世界の９９％が犠牲を強いられ続けたシステムに他ならない。このようなシステムが批判されて当然であり、むしろ遅すぎたくらいだ。ウォール街を牛耳るのは国際ユダヤ資本であり、最も唾棄すべき連中であることは言うまでもない。
世界の敵が何であったかをヒトラー没後６６年にして我々は知ることになったのではないか。このように書くと極端な論評との批判は免れないとは思いますが、少なくともそのように形容される事実がある以上、全てを否定することは出来ないでしょう。
利益の１％課税ではなく投機的金融・通貨取り引きの一律１％の課税というのは、膨大な資金を生み出すことになると思います。その資金を仮に国連などが運用することになれば、各国の拠出金も要らなくなれば、途上国への援助金などもそれによってまかなわれることになるでしょう。
別に良いことづくめを言うつもりはありませんが、少なくてもそのような可能性はあると言うことです。資本主義打倒の左翼革命を呼びかけるよりは、余程現実的だし左翼はマルクスの写真を捨て、アドルフ・ヒトラーの写真を掲げるべきではないか。
今日は極論ばかりを述べるが、日本の国内産業が円高で支那大陸や東南アジアに逃げることもなければ、それによって若者の職が奪われることもないし、シャッターを閉じる商店街に再び活気が取り戻される。
現実離れの事ばかり書いていてもしょうがないので、現代の日本社会にヒトラー思想を甦らせたらどうなるのか？具体的に幾つか考えて見ましょう。資本の行きすぎを正すことを強力な政治力によって成し遂げる。ようするに強引に政策を進めるということで考えるなら、税収不足ならある所から取るようするのが最も手っ取り早い。
よく共産党などはバカの一つ覚えのように大企業に課税しろと言いますが、その方法です。
（１） 企業への広告税を導入せよ！
フジテレビ・花王などへの批判で明らかになったように莫大な広告費がテレビなどに垂れ流され、それは商品にその分加算され結局は高い商品を買わされ一部の広告代理店やテレビ局などがその利益を独占してきた。所謂１％の富裕層の為に９９％の国民が騙されている訳です。
広告税を取ることで韓流偏重ごり押しや、電通のマスコミ支配体制を打ち破るきっかけを作りだすことが可能になるわけですから、税率など思いきり高くしてしまえば良いと思います。
（２） 宗教団体への課税を実施せよ！
神社・仏閣などの不動産などへの課税はこれまで通り無税としても、宗教団体の営利活動事業にも優遇策が講じられており、そのような事業には一般事業者よりも逆に課税を高くすべきだ。本体の宗教団体が無税になっているのだから、社会に不公平感を与えることになる。
（３） パチンコの全面禁止か利益の国家管理
本来は朝鮮民族による日本人搾取システムであるパチンコは全面廃止すべきだ。しかし、もしそのことに関していきなりは無理というなら、特殊景品の買い取りという違法賭博行為は民間ではなく、国が管理してその利益を国が管理すべきである。
以上の３点が実施されれば、消費税の増税なんて必要ないと思います。
☆農産物販売の御知らせ
里芋 ３キロ １５００円
完全無農薬・有機栽培の商品です。料理方法とだしの袋つきです。
送料は別途かかります。郵パックでの発送となります。
愛知県内５００円 関東・信越・北陸・東海・近畿６００円
東北・中国・四国７００円 九州８００円 北海道１０００円 沖縄１１００円
※尚、これは一箱の価格ですが、二箱、三箱でも送料は同じとさせて頂きます。当方の負担としてサービスします。
注文はメールにて受付します。
fukushimaseto@gmail.com
東京都台東区東上野６−１０−７金子ハイツ４０１
せと 弘幸
ＴＥＬ０３−５８３０−７４７３／０９０−３３４７−５７２０
←ブログランキング応援クリックお願いします。
