“総選挙”商戦続々　ブームに乗っかれ！食品、流通業界

　新曲を歌うメンバーをファン投票で決めるアイドルグループ「ＡＫＢ４８」の総選挙にあやかった“総選挙商戦”が、食品メーカーや百貨店、スーパーなどで相次いでいる。単に商品を売るのではなく、消費者を巻き込んだイベントにすることで、購買意欲をかきたてるのが狙いだ。投票した商品が上位にランクインすれば、満足感も味わえるだけに、消費者からも好評だという。

　阪神百貨店梅田本店（大阪市北区）はデパ地下で人気のスイーツ２８品の中から、和洋それぞれ好みの一品を選んで投票する「スイーツ総選挙」を開催。１１日夕には、先着２００人を対象に２８品の試食会も行ったが、午前中から並ぶ人もでるほどの人気ぶり。投票した大阪市福島区の主婦（５８）は、「おもしろい取り組み。いろんなお菓子があるんですね」と目を輝かせた。

　同店の担当者は「流行の総選挙イベントで、日ごろ買っていないスイーツにも目を向けてもらえたら」と期待を寄せる。当初は期間中約３千人の投票を見込んでいたが、上回る勢いだ。

　消費者の嗜好（しこう）を直接、反映するだけに、小売業界や食品業界では人気投票を販売促進につなげるケースが目立つ。

　イトーヨーカ堂は、全国のイトーヨーカドー１５０店で、食品の新商品約１００種のうち、「食べてみたい」商品を選ぶ総選挙を８〜９月に実施。インターネットで投票でき、参加者には抽選で新商品の詰め合わせが当たるとあって約１万４千人が参加した。同社は「新商品を大勢の消費者に知ってもらえた」とご満悦だ。

　同様に日清食品が実施した、カップヌードルの再発売商品を投票で決める「復活総選挙」では、投票総数が約１８６万票に達し、ＡＫＢ４８の前回総選挙の約１１６万票を上回る規模になった。ネスレ日本も９月、チョコレート菓子「キットカット」の期間限定商品の復活をかけた「総選挙」を実施し、「消費者と直接コミュニケーションできた」（ネスレ日本）というように、企業が消費者のニーズを知る有効な手段にもなっている。

　こうした総選挙ブームについて、りそな総合研究所の荒木秀之主任研究員は「ランク付けされることで商品に付加価値が付く。消費者の力をうまく使ったプロモーションの方法」と分析しており、今後さまざまな企業に広がりそうだ。

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