為替の介入／「３・１１」と「９・１１」[本間 裕]

●為替の介入

現在、「円高」や「スイスフラン高」が、大きな話題となっている。
そして、「為替の介入」については「効果がない」と考えられているようだが、
理論上からは、「まったく違った姿」が見えてくるのである。

つまり、「為替の介入」には、「円高での介入」と「円安での介入」という二種類が存在し、
「円高」に関しては、「無制限に介入ができる」という状況だからである。

具体的には、「政府がＦＢ（短期国債）を発行し、外貨に転換する」、
そして、「その通貨で、海外資産を買う」という方法により、
「円高が継続すれば、日本は、世界で最も裕福な国になれる」
という可能性が存在するのである。

しかし、現在の問題点としては、「転換された通貨で、米国債を買っている」
ということと、「ＦＢの大量発行は、国家財政を危うくする」という危機感が
存在するということである。

そのために、きわめて中途半端な為替介入が行われているようだが、
このような状態が継続すれば、マスコミの報道のとおりに、
「日本の空洞化」が、より一層、進展することにもなるようだ。

このように、現在の「円高」については、「さまざまな要因が存在している」
ということにも間違いはないようだが、基本的には、
「円高にしておかないと、低金利が継続できない」
という点も考えられるようである。

つまり、「日本の輸入物価は、すでに、１０．５％の上昇」
という状況であり、かりに、「１００円までの円安状態」に
陥った時には、「輸入物価の上昇率は、相当なレベルになる」
ということが想定されるのである。

しかも、このような状況になると、「日本の金利」が、
強烈な勢いで上昇を始め、結果としては、
「国家財政問題」に火が付くことも考えられるのだが、
実際には、「金利の支払いだけで、税収が全て使われる」
というような事態にも陥ることも予想されるのである。

つまり、「日本のギリシャ化」ということだが、過去の歴史においては、
「ほとんどの国が、過剰な公的債務を処理する過程で、
このような事態に見舞われた」ということが見て取れるようである。

また、今回は、「基軸通貨国のアメリカ」を始めとして、
先進国の全てが、「財政破綻危機」に直面しているという、
きわめて異常な事態に陥っているのだが、このような状況こそが、
「文明法則史学」が指摘する、
「西洋の時代から東洋の時代へと、８００年に一度、文明が交代する」
ということであり、この転換については、すでに、
最後の局面に入っているようにも感じられるのである。

（2011年9月7日）



●「３・１１」と「９・１１」

「２０１１年９月１１日」は、ご存じのとおりに、
「２００１年の９・１１事件」から、ちょうど１０年目、そして、「３・１１の大震災」から、
ちょうど６カ月目に相当する。

そして、この時に、二つの事件の映像が、マスコミで繰り返して流されたのだが、
この時に感じたことは、「ようやく、二つの事件が結び付いたのではないか？」
ということだった。

つまり、「２０００年」に、「マネーの逆襲」という本を出版し、
その中で、「２００１年には、血を見るような大事件が起きる」と述べ、
実際に、「９・１１事件」に繋がったのだが、その後の展開を見ると、
「どうも、腑に落ちない」という感想を抱いたのだった。

また、今年については、「３月１０日前後」が、
「暦の観点からは、大事件が起きる可能性がある」と考えていたのだが、
こちらの場合にも、私が想定していた「金融面での大地震と大津波」
ではなかったのである。

そのために、「なぜ、これらの違いが起きたのか？」ということを、
１０年以上に亘り、考え続けてきたのだが、今回、感じたことは、
「数霊（かずたま）」が存在していた可能性であり、
実際には、「３・１１」と「９・１１」というのは、
それぞれ、「２０１１年の３月」と「２０１１年の９月」を
示唆していたのではないかということである。

つまり、私自身が、１０年以上も前から想定していたことは、
「金融のメルトダウン」により「金融面で大事件が起きる」ということだった。
また、その後は、「インフレの大津波が、世界を襲う」
ということだったのだが、今年の「３月１１日」に起きたことは、
「自然現象としての大地震と大津波」だったのである。

そして、このことは「天の警告」であり、
「間もなく、金融面で同様のことが起きる」ということをう示唆していたようである。

しかも、この時期に関しては、「９・１１事件」が意味するように、
「２０１１年の９月」だったのではないかとも思われるのだが、
かりに、私の考えが正しいとしたら、今回の「ギリシャ危機」については、
「大混乱の始まり」を意味しており、今後は、世界中に、
「大インフレの津波」が襲うことが考えられるようだ。

つまり、欧米の政府が、「無制限の為替介入」を発表したり、
あるいは、「無制限の資金供給」を行ったりすることは、
典型的な「インフレ政策」であり、結果としては、
「通貨に対する信頼感」を、完全に喪失させることが考えられるからである。

そして、実際に始まった「金利の上昇」に関しては、
「市中へ、資金を大量に供給する」という効果が考えられるために、
今後は、「市中に放出された大量の資金が、さまざまな商品価格を、
一挙に押し上げる」というような状況が考えられるようである。

（2011年9月16日）