東日本大震災

グラウンドに仮設住宅が建てられた志津川高校（手前）＝宮城県南三陸町で２０１１年９月７日、本社ヘリから尾籠章裕撮影

　東日本大震災から半年を機に、毎日新聞が発生１、２、３カ月の時点でアンケートした被災者１００人に現状を聞いたところ、取材に応じた７３人のほぼ半数（３４人）が「心身の調子を崩している」と訴えた。同様の回答が４割弱（８６人中３３人）だった３カ月時点より悪化。地元の復興を「難しい」と考える人が「復興できる」と考える人を初めて上回るなど、悲観的な見方も広がっている。生計のめどが立った人は増えているものの、なお４人に１人は立っていない。

　調査は８月２７日～９月６日に実施。１００人中２７人は連絡が取れなくなるなどしたが、岩手３０人▽宮城２３人▽福島１２人▽福島から県外避難した８人（県内に戻った人を含む）－－から回答を得た。

　何らかの心身の不調がある人は、岩手（１１人）と福島（５人）は約４割。宮城（１３人）と福島からの県外避難者（５人）は約６割に上る。具体的な症状は「眠れない」が９人、「高血圧」が６人で、「ＰＴＳＤ（心的外傷後ストレス障害）の診断を受けた」という人もいる。時間の経過とともに復調するのではなく、むしろストレスが高じるなどし、体調不良が顕在化してきているとみられる。「原因不明の発疹」「食欲がなく吐いてしまう」などの症状もあった。

　地元の復興は６割近い４１人が「難しい」と回答。「復興できる」とした人は４割（３１人）にとどまった。原発事故があった福島では１２人中１１人が「難しい」と見ている。

　余震や津波、原発事故の再発が「かなり不安」と回答した人は３０人と４割を占め、３カ月時点の３割弱（８６人中２３人）から急増した。今も余震活動が活発なことから、不安が高まったとみられる。

　生計は４割（２９人）が「めどは立っている」、３割強（２５人）が「落ち着き先が決まれば、何とかなりそうだ」と答えた。本人や生計を支えていた家族が休業中の人は１割（７人）で、２割だった３カ月時点より改善した。当座の生活資金が「十分ある」「ある程度ある」と答えた人も計７割（５１人）と、計６割だった３カ月時点より改善した。だが、３割はいまだに生活資金不足にあえいでいる。

　過半数の３８人が仮設住宅に入っており、賃貸住宅で暮らす人が２割、自宅に戻っている人が１割。過半数が避難所暮らしだった３カ月時点とは、住環境が大きく変化した。【まとめ・加藤隆寛】