首都圏直下、プレート境界型地震起きやすく

　東日本大震災後に首都圏の地下のプレート（岩板）にかかる力が変化し、複数の震源域が連動して巨大化する場合もある「プレート境界型」の地震が起きやすくなっていることが、東京大地震研究所の分析でわかった。

　同研究所は今後も観測を継続し、大地震が引き起こされる可能性についての評価を進める方針。

　首都圏の地下は、日本列島が乗る陸のプレートの下に、２枚の海のプレートが沈み込む複雑な構造をしている。プレート同士が接する部分で起きる「境界型」の地震のほか、プレート内部の断層が起こす地震も発生する多発地帯だ。

　大震災前の５年間の平均では、マグニチュード（Ｍ）３以上の地震が１か月に約８回発生している。

　同研究所によると、普段から起きている人が感じない小さな地震に占める境界型地震の割合が、大幅に増加したことが判明した。

　また、震災当日から今月２０日の間に起きたＭ３以上の境界型地震は、東京湾北部の地下６０〜７０キロの場所で約４倍（暫定値）に、茨城県南部の地下４０〜５５キロで約２０倍（同）に増えたが、プレート内部の地震はさほど増えておらず、起きる地震のタイプが明らかに変わった。