苦言と甘言。
August 1, 2011
日本では、アナログテレビ放送が終了し、地上デジタル放送だけになったそうだ。
もう随分前にテレビを見る事を辞めた僕には、あまり関係ないことだが、
これを機に、なにかが変わるのだろうか？
多くの先進国では、デジタル化に伴い、国有地とみなしているテレビの電波帯域を、
この機に見直したり、特にテレビの周波数を貴重な財源として大きくオークションに出している。
しかし、日本のデジタル化は、既得権益のデジタル化に過ぎない。
原発村同様日本のマスコミ村が、
正しい情報、および発言や表現に、結果的に規制をしているのは間違いないので、
東電と保安院のような曖昧な関係ではなく、
法規制を伴った日本版FCCより強固なメディア監視システムの設立が重要なのは何度も説いているが、現状は難しいだろう。
なぜなら、言い出した政治家が広告税導入同様に、マスコミに標的にされるからである。
最近、ある俳優の発言が物議を醸し出し、
あらためて、テレビ利権およびそこにぶら下がる既得権益の芸能プロダクションの問題が問われる事になっている。
いまの問題は、所属事務所だった「スターダストプロモーション」が、
解雇およびそれに近い事をしたかどうかが、ひとつの争点であり、問題を顕著にする突破口だと思うので、
問題を起こした焼き肉チェーン社長を執拗なまでに追ったマスコミは、
「スターダストプロモーション」社長を執拗なまでに追って真実を追究すべきである。
もし、それを行なわなければ、その社は芸能マスコミ村の秘匿に携わる媒体であり、
「スターダストプロモーション」とテレビ局の「見えづらい癒着」を認めている事になり、真実はうやむやにされるだろう。
今後週刊誌が、ある俳優のあることないこと書き上げ、
さらに同業の妻の周辺の利権芸能クリエイターが己の利益のために「あんな旦那と別れたほうがいい」と毎日本人と家族までにささやき、
違う問題が勃発することが考えられる。
結果、ある俳優が厄介ごとを取り仕切る別の芸能事務所およびその関連の大手レコード会社などの甘言により、
「所属事務所に反旗を翻した時に、応援しお世話になった人たちに罪をなすりつけて裏切る」ようなことだけは、してはいけないと思う。
心折れずに、最後まで自分を貫くべきだ。
そして、少しでもメディアに出て発言力がある人たちは、
この国難の際にこそ、自分の立場や意見をキチンと表明することが、いまなにより多くの日本人に求められているはずだ。
自著でもブログでもメールマガジンでも何度も話しているように、テレビが変わらなくては、日本が変わる事はない。
そのためには、まず、テレビに出ている人が変わらなければ日本が変わる事はない、と、
地上デジタル化に伴い刷新した日本のテレビ業界に思う。
August 1, 2011 , 10:17 PM