ノルウェーの大手小売店Coop Norwayは、7月22日にウトヤ島で発生した死者68名以上に上る銃乱射事件を受け、容疑者の青年がプレイしていたと言われるテレビゲームソフトの販売を中止したと発表したそうです。
地元メディアの報道によると、店頭から撤去されたのは容疑者アンネシュ・ブレイビク（32）が犯行の“トレーニングツール”としてプレイしていたという『Call of Duty 4: Modern Warfare』をはじめ、『Homefront』、『Counter-Strike Source』、『Sniper: Ghost Warrior』などのミリタリー系シューター、そしてMMORPGの『World of Warcraft』など全51タイトル。
Coop Norwayの担当者いわく、販売の中止は“犠牲者に配慮した”一時的なものながら、販売を再開するタイミングは慎重に考慮したいとのこと。同店は「他の店舗が同じ事をしても驚かない」といった発言をしているようですが、別の店舗からは「事件とゲームに関連性はない」とこうした動きを疑問視する声も挙がっています。
また、テレビゲームの他に武器のような機能を持つ玩具も店頭から撤去されたと言われていますが、こちらの詳細は分かっていません。
(ソース： Rogalands Avis via VG247, Destructoid, Kotaku)
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