節電でスパコンがピンチ！全面停止、稼働率低下が相次ぐ

　今夏の節電で、科学研究の“頭脳”であるスーパーコンピューターを思うように運用できない研究機関が東日本で相次いでいる。大量の電力を消費するためで、７月から国立環境研究所が全面停止したほか、稼働率を７割前後に下げる機関が目立つ。東日本大震災や地球温暖化の研究に支障が出るケースもあり、関係者は対応に苦慮している。

　国立環境研のスパコンは主に地球温暖化の将来予測シミュレーションに使われる。環境省所管とあって「率先垂範で２０％以上の節電」を掲げた事情もあり、停止を余儀なくされた。

　温暖化予測は、３年後に予定される国連の「気候変動に関する政府間パネル」（ＩＰＣＣ）の第５次評価報告書作成に向けてデータ解析を急ぐ必要がある。運用担当者は「長くは止めたくないが、研究計画をずらして工夫するしかない」。猛暑が一段落していることもあり、８月から一部再稼働させるが、フル稼働の見通しは立っていない。

　防災科学技術研究所は大震災以降、稼働率を７０％に落とした。今回の巨大地震や建物破壊のメカニズム解析が主な用途で、緊急性は高いが、研究所の消費電力の４０％をスパコンが占めるため制限せざるを得ない。

　運用担当者は「研究者の間でスパコンの取り合いになっている。迅速に成果を出さないと研究所の存在意義を問われかねない」と危機感を募らせる。

　気象研究所も７月から稼働率を６０％に下げた。温暖化と大震災の両方の研究で使っており、「必要性の高いものを、やれる範囲でやっている状況」という。国立天文台や海洋研究開発機構も８０％程度の稼働率だ。

　一方、東北大や東京大は照明や空調などの節電により、ほぼ通常運転を維持。東北大は「災害検証などスパコンが必要な研究を最優先した」という。ただ、建物の被災で浮いた電力を利用している側面もあり、復旧が進むにつれて運用が苦しくなる可能性もある。

　苦境に立つ日本の研究者を海外から支援する動きもある。筑波大や高エネルギー加速器研究機構などで組織する素粒子研究チームに対し、米フェルミ国立加速器研究所など３機関は５月、米国側のスパコンをインターネット経由で無償で使ってほしいと申し出た。

　普段はノーベル賞級の研究で激しく競い合うライバルだが、異例の国際協力が実現。日本チームが主に利用する筑波大のスパコンは３分の１しか使えない状態だったが、従来通りの研究が可能になった。

　日本側代表の宇川彰筑波大理事は「世界的な研究推進の観点から手を差し伸べてくれたのだろう。大いに感謝している」と話す。