今年3月の東日本巨大地震で日本の自動車産業が大打撃を受けたにもかかわらず、今年上半期の米国市場で、トヨタ、ホンダ、日産など日系メーカーが小型車、準中型車、中型車の販売台数で上位を独占したことが、業界専門誌の調べで明らかになった。

　米自動車専門誌ウィズ・オートがまとめた今年上半期の米国市場の自動車販売台数によると、小型車（サブコンパクトカー）部門で、日産「バーサ」（日本名・ティーダ）が4万5886台で首位となったほか、ホンダ「フィット」が3万4418台で3位だった。準中型車（コンパクトカー）部門で、トヨタ「カローラ」が13万6747台で首位、ホンダ「シビック」が12万7571台で2位にそれぞれ入った。また、中型車（ミッドサイズ）部門でも、トヨタ「カムリ」が14万7469台で首位、日産「アルティマ」が13万1842台で2位となった。三つのカテゴリーで日本車が首位を独占したことになる。

　これらカテゴリーでは、現代・起亜自動車の「アクセント」が小型車部門で4位、「アバンテ」（現地名・エラントラ）が準中型車部門で4位、中型車部門では「ソナタ」が6位、K5(同・オプティマ）が7位に入ったが、3位圏内に入った車種はなかった。

　巨大地震の影響を受けていた日本車は、6月に入り、販売がほぼ正常化した。地震発生以降、4－5月の日本車の販売台数は以前より20－40台減少した。トヨタのカムリは、3月に3万1464台を売り上げだが、5月は1万8830台にとどまり、年初来初めて現代自のソナタ（2万2754台）に抜かれた。

　しかし、6月にカムリは2万1375台を販売し、再びソナタ（1万8644台）を抜き去った。6月は日本車の販売台数の減少幅が大幅に縮小し、一部車種では地震前に比べむしろ販売台数が増加した。

　自動車業界では、上半期に日本車が好調だったことについて、1－3月の販売実績が良好だったことに加え、地震被害から急速に回復したためと分析している。

鄭漢国（チョン・ハングク）記者