被災地で原付きバイクの需要急増　発電機利用にも注目集まる

　東日本大震災の被災地で原付きバイクの需要が高まっている。渋滞に巻き込まれないフットワークの軽さが人気の理由だ。同時に、シガーソケットを装着すれば携帯電話の充電にも利用できるなど“発電機”としての役割も改めて見直されているという。

　業界関係者によると、ホンダ、ヤマハ発動機、スズキの３社が岩手、宮城、福島３県で販売した原付きバイク（５０ｃｃ）台数は、震災直後の３月こそ計５００台弱だったが、４月が１６００台強、５、６月も１千台を大きく上回る高い水準で推移している。このうちヤマハ発動機の販売台数は前年同期と比べ２・２倍。ホンダも６月には７００台近くを販売したという。

　宮城・山形両県で二輪販売店を展開する早坂サイクル（仙台市）では、４月から６月の５０ｃｃ原付きバイクの販売台数が、前年同期より７割も増えた。震災直後の道路渋滞で苦労した自動車ユーザーが、二輪車の利便性に気付いて購入するケースが多いという。

　「震災直後はガソリン供給が途絶えたため、自動車よりガソリンを使わない原付きバイクで子供のおむつを数十キロ先まで買いに行った」

　震災でアパートが半壊する被害に遭った宮城県塩釜市の会社員、大学優太さん（２７）は、原付きバイクの便利さを痛感した。給水所から自宅へ数十キロの水を持ち帰る際などにも頼みの綱となったという。

　一方、原付きバイクによる充電機能も人気を後押ししている。ほとんどの車種はシガーソケットやＵＳＢ端子をつなぐことで、携帯電話や携帯用音楽プレーヤーなどの充電が可能になるためだ。

　早坂サイクルでは、震災前には月１、２個だったシガーソケット販売が震災後に５０〜６０個まで増えた。早坂理常務は「原付きバイクはハイブリッド車よりも燃費が良く、いざというときに発電機としても使える点が受けている」とみている。

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