出生前診断で異常発見し中絶、１０年間に倍増

　胎児の染色体異常などを調べる「出生前診断」で、２００９年までの１０年間、胎児の異常を診断された後、人工妊娠中絶したと推定されるケースが前の１０年間に比べ倍増していることが、日本産婦人科医会の調査でわかった。

　妊婦健診の際に行われるエコー（超音波）検査で近年、中絶が可能な妊娠初期でも異常がわかるためとみられる。技術の進歩で妊婦が重大な選択を迫られている実態が浮き彫りになった。

　調査によると、染色体異常の一つであるダウン症や、胎児のおなかや胸に水がたまる胎児水腫などを理由に中絶したと推定されるのは、２０００〜０９年に１万１７０６件。１９９０〜９９年（５３８１件）と比べると２・２倍に増えた。

　調査は横浜市大国際先天異常モニタリングセンター（センター長＝平原史樹・同大教授）がまとめた。

　全国約３３０の分娩(ぶんべん)施設が対象で、毎年１００万件を超える全出産数の１割をカバーする。回答率は年によって２５〜４０％程度だが、調査では回答率が１００％だったとして「中絶数」を補正した。

　人工妊娠中絶について定めた母体保護法は、中絶が可能な条件に「胎児の異常」は認めていない。だが「母体の健康を害する恐れがある」との中絶を認める条件に当たると拡大解釈されているのが実情だ。平原教授は「ダウン症など染色体異常の増加は妊婦の高年齢化も一因だ」と話す。

　調査結果は２２日から都内で開かれる日本先天異常学会学術集会で発表される。

　玉井邦夫・日本ダウン症協会理事長の話「個々の選択がどうだったかわからないが、エコー検査が、ダウン症児は生まれてこない方が良いという判断を助長していると考えられる」

　◆出生前診断

　胎児の染色体や遺伝子の異常を調べる検査。エコー検査の他、ダウン症など染色体異常を調べる羊水検査や絨毛（じゅうもう）検査、妊婦への血液検査で胎児に異常のある確率を割り出す母体血清マーカーなどがある。