真実の探求

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さて今回は当ブログのコメントに創価学会、北朝鮮、ユダヤ等のつながりがガセではないのかという書き込みがあったので誰でも見れるネット上の情報をかき集めて検証してみたいと思う。

まず一番よくまとまって、かつ見ていて面白いのはリチャード・コシミズ氏のサイトだと思う。

リチャード・コシミズ氏の「創価学会は北朝鮮宗教である」はこちら

ではリチャード・コシミズ氏が上記サイトに書いていることにどれほど信憑性があるかという問題であるが、それを検証していこう。

まず管理人が注目したのは「韓日」という言葉である。これはリチャード・コシミズ氏も指摘するように在日朝鮮人によって組織されているエセ右翼団体でもみられるものである。普通の日本人なら誰でも「日韓」と書くはずである。何故池田大作や創価学会が純粋に日本人による組織であるならば韓国人のような「韓日」という言葉をわざわざ使うのであろうか？

嘘だと思う人は下記創価学会のＨＰに右上にあるサイト内検索に「韓日」の言葉を入れて検索してみよう。沢山でてきますから（笑）

創価学会ＨＰはこちら

だが、そもそも池田大作そのものが在日であるならばこんな謎はすぐに氷解するわけである。

引用：国民新聞

池田大作帰化人説
冨士谷紹憲氏　
永田町ウォッチャー、冨士谷紹憲氏によると、創価学会の
池田大作名誉会長（写真右）は「帰化した在日朝鮮人」と暴露
した。

学会をバックにする公明党が外国人の地方参政権付与に躍起
になっているのも、このためだという。

冨士谷氏によると、父方の本名は成田作（ソンジョンチャク）
で母方は池（チ）姓という。

　また、池田は昔から

「日本に先祖の墓がない」
「大田区大森海岸の朝鮮部落の海苔の漁師出身」
「日本語がうまく喋れず、寡黙な男」

　と言われているが、学会機関紙「大白蓮華」（２０００年
３月号）に掲載された池田の人生記録の中で

　「父が韓国語を教えてくれた思い出がある」
　「私の少年・青年時代には多くの在日韓国朝鮮人の方々との
　　出会いがあった」
　「韓日文化交流」と「韓」を「日」の前に記述するなど、

　父母が戦前に帰化した朝鮮人であれば納得できる記述が散り
ばめられている。

この件についてもし捏造だというのなら池田大作は両親と本人の戸籍を開示すればよい。実に簡単なことだ。でもやっていないということは黒だということであろう。
また以下のような記事もある。

引用：新潮社

創価学会に援助を求めた北朝鮮の“窮状”
　食糧危機にあえ北朝鮮が日本国内の友好団体を通じて創価学会に交流を求めてきていることが関係者の証言で分かった。北朝鮮は金正日総書記による事実上の独裁体制とはいえ、一応、共産主義を標榜している。信教の自由を禁じた共産主義国家が宗教団体に接近を図らなければならないほど状況は危機的といえる。
　関係者によると、打診があったのはこの冬。創価学会インターナショナル会長を兼ねる池田大作名誉会長の派手な海外宣伝活動に着目しての援助要請のようだという。
　北朝鮮といえば、去る２月、在ローマ国連食糧農業機関（ＦＡＯ）北朝鮮代表部の金ドンス三等書記官が一家３人で韓国に亡命したばかり。金書記官は首都平壌で餓死した子供の死体を目撃したことや、外交官が麻薬密売に手を染めていることなど北朝鮮の末期的症状を明らかにした。また、北朝鮮の赤十字会が食糧援助を求めて韓国側との会談を求めており、ここ数年続いた飢饉による被害が甚大なのは間違いない。
　しかし、米国はそうした状況下でも北朝鮮軍が食糧を溜め込んでいるとの見方を変えておらず、事実、軍はこの冬も軍事境界線付近で恒例の大演習を実施した。果たして創価学会への要請が意味するものは何か？

この記事の最後にも指摘されている通り、何故北朝鮮が日本の創価学会へ援助を申し込むかである。常識的に考えて拉致を行った国の宗教団体に援助を求める指導者がいるであろうか？普通に考えれば何らかのパイプがあるからこういう要請があるのである。つまり創価学会を牛耳る池田大作が半島人であるからと考えれば筋が通る。

記事が膨大になるので引用しないが、創価学会関連では既存マスコミでは「新潮社」が孤軍奮闘しているようだが、ネット上での記事が少ないので、一番多く集合記事を掲載している「国民新聞」へのリンクを掲載しておくので、是非読んでほしい。

国民新聞の創価学会関連記事はこちら

では何故このインチキカルト教団が最終的にユダヤまで到達するかというと、まず最初に米国のCIAの肝いりで設立された「Asian People’s Anti-Communist League,（APACL）」とそれに参加した「世界勝共連合」を理解しておく必要がある。

世界勝共連合：犯罪の国際主義はこちらを参照

この世界勝共連合は台湾の総統である蒋介石に加えて、後に韓国大統領となる朴正熙（Paek Chun-hee）、戦犯の一人で富豪となり日本の自由民主党の資金を支えた笹川良一、さらに統一教会の文鮮明（Sun Myung Moon ）等で構成されていた。そしてアメリカのフェニックス計画（1968〜1971）とコンドル作戦（1976〜1977）に適用されたWACLの役割には、東南アジアやラテンアメリカで共産主義のシンパであると疑いをかけられた何万人という人間の殺害が含まれている。それは今日に至るまで実態が明らかにされていないが、日本に重要なのはこれらの作戦ではない。笹川良一と統一教会の文鮮明が共にＣＩＡ傘下に入っており、それがオウム事件と創価学会とも密接に関連していた疑いがあるということである。

詳しくは「オウム事件の本番」を参照してほしい

上記のリンク先をよく読まれた方は理解できるかと思うが、つまり命令指揮系統を簡単に図にすると以下のようになる。

作戦を練り、資金を供給する国際金融グループ（ロスチャイルド財閥・ロックフェラー財閥）
▼　　　　　▼　　　　　▼
アメリカ大統領や議員に働きかけるユダヤロビー
▼　　　　　▼　　　　　▼
実際に指令を発するアメリカ大統領やＣＩＡ
▼　　　　　▼　　　　　▼
世界勝共連合やAPACL
▼　　　　　▼　　　　　▼
オウムや創価学会に潜入する統一教会信者
▼　　　　　▼　　　　　▼
オウムには日本人を標的としたテロ行為
創価学会や統一教会には宗教を利用した資金集め
暴力団（ヤクザ）には北朝鮮から輸入した覚せい剤で日本人社会の崩壊を

これだけ見ると創価学会はさも犠牲者のようだが、我々の目に見える創価学会・統一教会・暴力団（ヤクザ）は全て在日というキーワードで結ばれており、末端信者はともかくその中枢は汚染されているのである。しかし在日が根本の悪の枢軸かというと、そうではない。実際彼らは何も知らない下っ端で、大本を辿るとそこには巨大な金融グループが姿を現すのである。

つまり、民族的には親戚関係にある在日の人々や日本人はお互いに利用されて憎しみあっているというわけである。管理人は大阪在住で在日の知り合いもいる。だから全ての在日の人々が悪いというつもりはない。しかし近視眼的な視野しか持たず、物事の全体像を把握しない人々とは例え同じ日本人であろうとも、目が覚めるまで糾弾せざるえないのが現状である。

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