石巻と南三陸、遠い完全給食　２学期も１．４万人簡易か

　十分なおかずがそろわない「簡易給食」が続いている被災地の小中学校。多くは２学期以降に元に戻る予定だが、石巻市と南三陸町はいまだに見通しが立っていない。このままだと児童・生徒合わせて１万４千人以上が影響を受けそうだ。

　石巻市立貞山小学校の６月３０日の給食のメニューは、バターロール、ハンバーグ、冷凍桃、牛乳、コーヒーのもとの５品。子どもたちはハンバーガーにしてかじりついた。今野陽文（はるふみ）君（９）は「おいしかったけど足りない。温かいおつゆが欲しい」と話した。

　朝日新聞の調べでは、６月末で岩手、宮城、福島の３県の１３市町村が簡易給食のまま。大半は、２学期以降は「完全給食」に戻る予定だが、石巻市と南三陸町は「現状では非常に厳しい」としている。

　石巻市では、教職員分を含めた約１万５千食の７割を調理していた給食センター３カ所が震災で使えなくなった。別の３施設で市内全体をカバーしているため、十分なおかずを供給できない。簡易給食のカロリー摂取量は、国が必要と定める基準の７〜８割で、ビタミンは「必要量の１０分の１程度」（県スポーツ健康課）という。

　５月からは国際ＮＧＯ「セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン」がファミリーマートやカゴメの支援を得て、野菜ジュースやゆで卵などの配給支援を始めた。週１日は仕出し弁当も出しているが、「お弁当や栄養が足りた食事を毎日提供するのは無理」という。

　南三陸町では、教職員分を含む約１６００食を作っていたセンターが壊滅。町外からパンと牛乳を調達し、６月以降はＮＧＯ「ワールド・ビジョン・ジャパン」からおかずや弁当の提供を受ける。ただ、２学期以降も支援を得られるかどうかは分からないという。

　給食センターがあった地域には建築制限がかかり、再建のめどは立っていない。町の担当者は「町の復興計画の中身次第だが、新設には３年程度はかかるだろう」と話す。

　文部科学省は今年度第１次補正予算に、調理施設の復旧費に加え、給食費の補助や弁当などの費用支援を盛り込んでいる。ただ、石巻市の担当者は「栄養バランスの改善は施設が復旧しないと難しい」と言う。（吉田拓史、中村信義）