天皇御臨席のもとに開かれる国家最高の会議
明治時代には元老や軍首脳などによって構成され、日清・日露戦争中は大本営会議に天皇が臨席される形式となった。

昭和１２年１１月　支那事変の本格化による大本営設置により、大本営会議に天皇御臨席の大本営御前会議と、政府首脳と統帥部首脳との大本営政府連絡会議（昭和１９年８月以降は最高戦争指導会議）に御臨席を賜る場合の２種類存在する。

一般的には後者を御前会議と呼称し、支那事変・大東亜戦争期の重要国策については後者で決定された。すなわち昭和１２年１１月１９日の閣議決定において、政治と統帥の調整を図るための協議機関として設置された。官制にはない組織ではあったが、重要な国策や政策の方針などはこの会議によって決定された。

近衛内閣時代の昭和１５年１１月２８日から　大本営政府連絡懇談会　という名称になり、小磯内閣時代の昭和１９年８月４日には　最高戦争指導会議　と改称した。しかし、改称しても大本営と政府の連携は緊密さを欠き、本来は『統帥機関』であった大本営が、『政治（戦争指導）』まで介入するようになり国家意思の統一を妨げたという観は否定できない。

会議の構成は、参謀総長・軍令部総長・陸海軍大臣・首相・外相・企画院総裁（国務大臣）などであり、蔵相ほか所要の閣僚や参謀次長・軍令部次長などが列席するようになった。　 なお上記会議は権威はあっても法制的根拠はなく、必要な場合は閣議決定の手続きを必要とした。