写真1 定置用蓄電池の生産基地を東北地方に建設しようという構想を打ち出した東京大学教授の宮田秀明氏(撮影:テクノアソシエーツ)
太陽光発電などの自然エネルギーを貯蔵する大容量の定置用蓄電池。その生産基地を、東日本大震災からの復興を急ぐ東北地方に建設しようとの構想を、東京大学教授の宮田秀明氏が打ち出した(写真1)。
構想を具現化するために立ち上げたシンクタンク「東日本環境防災未来都市研究会」の設立総会が2011年6月17日に東京都内で開かれ、会場に駆けつけた鳩山由紀夫前首相が「エネルギーの未来に向けた明るい技術として期待したい」とエールを送った(写真2)。
■エネルギー自給自足を実現
今回の構想で技術的な核となるのは、大規模な太陽光発電システムと組み合わせる定置用蓄電池である。一般に、太陽光発電の発電量は天候に左右され、夜間は稼働しないという弱点がある。
しかし大容量の定置用蓄電池があれば、話はまったく変わってくる。晴れた昼間など、条件のよいときに発電したエネルギーを同蓄電池に貯蔵しておき、夜間や雨天など条件のよくないときに同蓄電池から放出できるからだ。エネルギーを自給しながら計画的に有効利用できる、理想に近い分散型電源システムを構築できる。
写真2 「東日本環境防災未来都市研究会」の設立総会に駆けつけた鳩山由紀夫前首相(撮影:テクノアソシエーツ)
こうした分散型電源システムを活用したモデルケースとして「環境防災未来都市」をまず東北の被災地に建設し、それを全国に広げていくことで「震災からの復興、エネルギー安全保障、環境問題、産業振興の四つの課題を一気に解決できる」(宮田氏)と主張する。
この定置用蓄電池に使われるのが、携帯電話機やノートパソコンにも搭載されているリチウムイオン電池である。これまでは大規模な太陽光発電システムと組み合わせる定置用として、リチウムイオン電池はほとんど採用実績がなかった。一方で、大容量のリチウムイオン電池が世の中にないわけではない。2010年ごろから電気自動車(EV)の動力用に世界中の電池メーカーが量産を開始しているからだ。
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太陽光発電などの自然エネルギーを貯蔵する大容量の定置用蓄電池。その生産基地を、東日本大震災からの復興を急ぐ東北地方に建設しようとの構想を、東京大学教授の宮田秀明氏がぶち上げた。…続き (6/27)
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