わたしが中国国際臓器移植支援センターを開設するに至った経緯
私は5年間中国とフィリピンに於いて200人以上の患者様をサポートしてきました。
わたしは元中国国際臓器移植支援センター、Asian Hospital And Medical Center Organ Transplant Foreign Support room「アジアンホスピタルサポートセンター(フィリピン)」脊椎損傷サポートセンターの代表です。
わたしは中国で食品製造会社、光触媒塗料販売会社、通訳サポート会社を経営する中、日本人だけでなく多くの海外の患者様を医療通訳の仕事を通じてサポートしてきました。
わたしがこのサポートの世界に入ることのきっかけとなったのは、2003年11月、日本の知人からもらった一本の電話でした。
彼は肝臓がんを患っており、既に余命宣告をされているとのことでした。彼の話によると「中国で肝臓移植をしているという情報がある。それについて調べて欲しい」とのことでした。
その当時、わたしは中国東北部の瀋陽というところに本社を構え、光触媒という日本政府が国策として推し進めている新商品を中国展開する準備に取り掛かっていました。
この仕事は以前わたしの日本法人で働いていた従業員の紹介で、瀋陽の行政組織より斡旋されて日本からの投資案件として準備を進めていました。
わたしはそれまで移植という世界をまったく知らず、国内にこれ程多くの移植を必要とする患者がいることに驚きました。
まずわたしは彼の情報にもとづき、東北地区最大の医療機関である国立中国医科大学第一医院を訪ねました。受付で肝臓移植の事を尋ねると、受付担当の女性は「はいできます。」とことなげにかえしてきました。わたしは外国人ですが、外国人でも可能ですか?・・と聞くと「大丈夫です」。「韓国人や日本人も来られています。」「移植センターの主任医師のところで詳しくお聞きください。」そう言われて現在副医院長の劉永峰教授を紹介されました。
教授を訪ねて単刀直入に質問を投げかけると、彼は「今日も2人腎移植をした。昨日は肝臓移植と腎移植を同時にした。」と答えられました。劉教授の話では臓器移植は日常のことではあり、とりわけ特別のことではない。・・・この様に言われ、わたしを既に臓器移植された患者棟に案内してくれました。
案内された部屋には沢山の患者が移植後の療養をされておりました。
わたしは医師に日本ではドナーが無くて移植を待っている患者が沢山おられます。何故こちらではそんなに沢山のドナー供給ができるのですか?そう聞くと彼は中国では特別の法制度が有り、ドナーは常に供給される・・・とおっしゃられました。
わたしはまだその当時ドナーについてもあまり・・というよりまったく知識が無かったので・・「あぁ!そうなんだ」・・・という程度でした。
その後社員を使って中国での移植情報を集めて見ると、殆どの地区で移植をしており、中国では腎臓移植では1000例以上の臨床経験を持つ医師が沢山いると言う事が分かりました。2007年度時点で、50000余例を超えているとのことでありました。
さらに米国や日本で医療技術を身につけ、中国に帰国してさらに臨床経験を積んだ医師が山といるということでした。
実際内情を探って見ると、中国有数の大学病院などでは手術の成功率は非常に高く、また術後の生着率も世界的レベルを超えていることが分かりました。
何故そこまで生着率が高いかというと、後で分かったことですが、ドナーが死刑囚ということもあり、生体移植と同様の施術が執り行われる為、ドナー臓器の状態が非常に良い事と、事前の機能障害等を全て排除した臓器以外、移植対象とならない為であることが分かりました。
わたしはその後も病院を訪れ、患者に移植後に問題は無いか、あなたは移植して良かったですか?恐怖はありませんでしたか?等々いろいろと患者たちの意見を聞いて回りました。
すると患者たちは皆、この病院の医師を信頼している為少しも心配していないという。
わたしは揃えた情報を直ぐに日本の友人に送りました。
友人はとても喜び、中国渡航に向けて準備を始めました。ところが、病気の進行は早く、彼の希望とは裏腹に遂には飛行機にも乗れない状態となり、とうとう昏睡状態となってしまったのです。
その後彼は何もできないまま亡くなってしまいました。
もう少し早く中国での情報を知ることができれば、彼はこんな結果にならずにすんだかもしれない。
私はとても切ない気持になってしまいました。
その後わたしは、何とかこの中国での移植に関する情報を日本や海外の移植を必要とする患者に流す事ができないかと考えるようになっていきました。
それからわたしはこの情報には日本国内法が大きな壁になる事を知ります。
厚生省に連絡を取ってみると、日本では臓器移植に関して、日本臓器移植ネットワークを除いて何人も斡旋紹介に携わる事はできないと言う。
わたしは実におかしなことだと思ったが、それなら日本国法に抵触しない方法が無いものか考える中、インターネットを使い受動的に治外法権によって、中国のサーバーから中国の法人として情報を流し、法人は正式な医療通訳サポート会社を設立することを決定しました。
ネットから中国の移植関連情報を流す。そして渡航希望患者に対して通訳サポートをする。この流れを作ったのでした。
わたしは出来る限りオープンにこちらの情報を開示する為に、今まで伺い知ることのできなかった分野をオープンにしました。
日本のマスコミを始め、海外主要メディアが会社を連日訪問して行きました。
その中で、ウクライナ大使館、ギリシャ大使館から何度も調査が行われた後、最も信頼できるサポート組織であるということから、正式に患者を紹介されるようになって行きました。
さらにはウクライナに於いて本国の国立病院に招待され、正式に提携もまとまり、患者が送られてくるようにもなって行ったのです。
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2009年09月03日 コメント&トラックバック(0) | トラックバックURL |
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