| ■業績 |
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| 学位論文 |
・経営戦略の環境適応（筑波大学大学院経営・政策科学研究科修士論文）、57ページ、平成元年3月 |
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・ブランドマーケティングにおけるネットコミュニティの活用（筑波大学大学院ビジネス科学研究科博士論文）、163ページ、平成19年6月 |
| 著書 |
・共生の戦略：グルーバル共生企業のマネジメント革新、野村総合研究所メガテーマ・プロジェクション委員会1992（村上輝康他19名）、262ページ、p.104－126担当、平成4年3月 |
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・2001年度インターネットの世界における消費行動を探る研究会報告書、日本マーケティング協会マーケティングサイエンス研究会（星野朝子他36名）、84ページ、 p.64－68担当、平成14年4月 |
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・基本マーケティング用語辞典（新版）、出牛正芳他37名、白桃書房、279ページ、経営戦略分野を中心に21項目担当、平成16年11月 |
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・新版経営学、高橋暁・牛丸元・金森剛・高橋真・宇野斉・高柳美香・梅田和彦・小澤伸光・丹野勲、実教出版、271ページ、p.30－72担当、平成18年12月 |
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・2009ネットコミュニティ白書、メディアクリエイト、167ページ、p.106－113担当、平成20年12月 |
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・家族・都市・村落生活の近現代、平野敏政編、慶應義塾大学出版会、「第Ⅱ部都市、第4章ネットコミュニティの影響力」担当、平成21年4月 |
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・ネットコミュニティの本質、白桃書房、平成21年11月 |
| 査読付学術論文 |
・ネットコミュニティのブランド態度形成効果、金森剛・西尾チヅル、日経広告研究所『日経広告研究所報』221号、p.66－75、平成17年6月 |
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・ネットコミュニティの知覚品質とその構造、金森剛・西尾チヅル、経営情報学会『経営情報学会誌』、16巻1号、p.25－47、平成19年6月 |
| 社内査読付学術論文 |
・家庭生活における「情報行動」、野村総合研究所『総合研究』1986/12/25号、p.109－118、昭和61年12月 |
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・低成長時代のエリア・マーケティング戦略、金森剛・宮本弘之、野村総合研究所『総合研究』平成5年1月号、p.37－51、平成5年1月 |
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・ブランドマーケティングにおけるネットコミュニティの活用、金森剛・木村淳、野村総合研究所『知的資産創造』Vol.11、No.2、p.54－65、平成15年2月 |
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・「共創」で拓くアクティブシニア・マーケット、金森剛・木村淳・飯田純代、野村総合研究所『知的資産創造』Vol.13、No.4、p.52－63、平成17年4月 |
| その他学術論文 |
・健康増進とネットコミュニティ：ダイエット・サイトでの態度変容過程、『相模女子大学紀要』Vol.74C(2010)、p.105-118、平成23年3月 |
| 寄稿文 |
・「共創」で拓くアクティブシニア時代、神奈川県商工労働部労政福祉課『労働かながわ』No.643、ｐ.3－7、平成18年10月 |
| 口頭発表 |
・マーケティングコミュニケーションとしてのネットコミュニティ、国立民族学博物館2002年度共同研究特別講演講師、平成15年2月 |
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・ネットコミュニティの活用度と接触頻度の構造、日本マーケティング･サイエンス学会第74回研究大会（電通本社）、平成15年11月 |
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・ダイエット行動の習慣化と所属集団の効果、日本消費者行動研究学会第40回消費者行動研究コンファレンス（駒澤大学）、平成22年5月9日 |
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・交通系ICカードの採用スピードと企業ブランド評価、経営情報学会2010年春季全国研究発表大会（東京工業大学）、平成22年6月5日 |
| 出願特許 |
・平成15年3月、特願2003-61214、「適合商品推奨システム及び適合商品推奨プログラム」 |
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・平成15年3月、特願2003-67096、「広告用キーワード抽出システム、広告文配信システム、広告用キーワード抽出プログラム及び広告文配信プログラム」 |
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・平成16年7月、特願2004-228216、「携帯電話を利用した授業評価システムにおける不正入力防止の仕組み」 |
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・平成16年11月、特願2004-329471、「アンケート処理システム及び方法」 |
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・平成16年11月、特願2004-329488、「カリキュラム解析システム、及び方法」 |
| コンサルティング等業務実績 |
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①経営戦略・マーケティング戦略関連リサーチ・コンサルティング：昭和59年4月（～現在に至る） |
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・自動車販売チャネル・商品開発に関するコンサルティング |
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・大衆薬に係わる中長期戦略策定に関する調査研究 |
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・医薬品の新商品開発に関するコンサルティング |
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・社会変化シナリオとエネルギー需要に関する調査研究 |
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・石油小売の差別化戦略に関する分析 |
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・公共企業体の社会対応戦略策定に関する調査研究 |
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・企業の環境問題対応に関する調査研究 |
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・家庭生活の変化とキッチンライフに関する調査研究 |
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・大規模レジャー施設の全国展開に関する調査研究 |
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・高齢者の雇用促進に関する調査 |
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・大学市場に関する調査 等 |
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②情報化社会、EC関連リサーチ・コンサルティング：昭和59年4月（～現在に至る） |
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・ECマーケット参入戦略コンサルテーション |
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・コミュニティマーケティング戦略立案コンサルテーション |
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・Webコミュニケーション戦略策定 |
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・ICカード戦略立案コンサルテーション |
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・移動体通信サービスの普及戦略策定 |
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・通信のODA（政府開発援助）に関する調査 |
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・電子商取引における米英独の消費者取引の実態と問題点についての調査 |
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・モールの構築及び運営についての法制度と対応技術に関する海外調査 |
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・家庭用エレクトロニクス機器のコンセプト創造に関する調査研究 |
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・ニューメディア関連サービスのマーケティングに関する調査研究 |
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・プリペイカードの第二次成長戦略策定に関する調査研究 |
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・地域情報化基本構想策定に関する調査研究 等 |
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③ECソリューション開発：平成7年4月（～現在に至る） |
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・ショッピングモール「電活クラブ」構築・運営 |
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・デジタルコンテンツ課金サービス「P-Click」の構築・運営 |
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・インターネットでのビジネス実験場「サイバービジネスパーク」運営 |
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・ショッピングモールと決済サービスの企画・構築･運用（クレジットカード、都銀） |
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・個人信用情報のオンライン開示実験（信用情報センタ） |
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・ECサイト構築（電力会社、新築マンション分譲、健康食品、時計メーカー他） |
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・大学の授業評価システム構築 等 |
| コンサルティング等業務上の実績例 |
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・平成2年4月、医薬品（スイッチOTC）の新商品開発を行い、クライアント企業の初年度売上約50億円を達成した。（～平成3年3月） |
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・平成3年10月、移動体通信キャリアの営業戦略を立案し、教育を行った。その結果業績不振の九州・四国エリアでシェアが5～10ポイント上昇し、シェア1位を奪還した。（～平成4年3月） |
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・平成6年4月、企画部において新事業創発プログラムと顧客満足度調査制度を設計した。２つの制度ともに現在に至るまで全社制度として活用されている。（～平成6年9月） |
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・平成7年10月、上記新事業創発プログラムの一環として社内ベンチャーを設立。日本初のクレジットカード決済可能なインターネット上のショッピングモール「電活クラブ」を開発、運営（「楽天」よりも早かった）。慶応義塾大学湘南藤沢キャンパス（SFC）とのバーチャルな共同組織「CCCI」のフラグシッププロジェクトに認定された。また野村総合研究所が日経より「インターネットに強い企業No.1」に表彰されるきっかけとなった。（～平成9年3月） |