巧妙な手口で高額な健康食品を売りつけるトラブルが相次いでいることから、（独）国民生活センターが注意を呼びかけている。

　同センターのメールマガジン「見守り新鮮情報」で、ある80歳代の女性の被害事例が紹介されている。この老女は健康の話をする近所の期間限定の健康食品販売店を、隣人の紹介で訪問した。店舗の雰囲気は楽しく、友人もできたことから毎日のように通うようになったという。店長が優しく接してくれたこともあり、その店舗で販売されている健康食品を購入した。しかし「金券で買えば特典がある」と勧められ、これまで店長に金券を預ける形で現金とあわせて約2,000万円分を購入した。ある時、店長に金券の残高を聞くと、思っていた額よりかなり少なかったので不審に思い、問いただすとはぐらかされたといい、不信から解約を伝えたところ、店長は態度を硬化。冷たい対応で相手にもされなくなったという。

　国民生活センターによれば、このような販売手口は「宣伝講習販売」と呼ばれ、健康に関する情報を提供しながら、人を集め高額な浄水器や健康食品などを販売する事業者を指す。特に健康不安を抱える高齢者をターゲットに巧妙な話術で購買心を煽っている。

　今回の被害事例はナチュラルグループ本社のことかと同センターに聞いたところ、「どの企業が販売したのかについては解答できない」としながら、否定もせず、「移動店舗型の販売被害事例は多く出ている」とし、注意を呼び掛けた。

【ヘルスケア事業部　特捜班】

*記事へのご意見はこちら