飲料メーカーが自動販売機の節電対策に奔走している。もともと昼間の時間帯に冷却運転を停止する「ピークカット」に取り組んできたが、さらなる上乗せを迫られている。商品温度の上昇は避けられないため、自販機に詰める商品の一部を見直す動きも出ている。　アサヒ飲料横浜支店（横浜市神奈川区）が県内に置いている自販機は約２千台に上る。この約半数を新たな対象とし、消費電力を前年より25％削減する目標を掲げている。

　現状では、ピークカット前に一気に温度を引き下げる「冷やし込み」をしている。その時間を考慮して、冷却運転停止時間を「午前９時～午後４時」「午後１～８時」の２グループに振り分ける。「営業担当者が一台一台回って設定変更している」（首藤雅彦支店長）といい、電力使用制限が本格化する７月を前にてんてこ舞いの状態だ。

　キリンビバレッジ横浜支社（横浜市西区）も25％以上の電力削減を目指す。管理、運用するオペレーターごとに最大３グループに分けて冷却運転停止の延長を実施する。自販機は定価販売できる販路として重視しており、岩田実支社長は「特に県内は自販機が売り上げの土台。ライフラインとしても機能しており、『自販機は悪』というイメージは避けたい」と、やりくりに知恵を絞る。

　各社が政府目標（15％減）を上回る節電に励むのは、全国清涼飲料工業会（東京都中央区）が４月、いち早く方針を打ち出したためだ。東京電力管内に約25万台を設置する最大手の日本コカ・コーラは、３グループに分けて33％削減を目指している。

　商品戦略を見直す動きも。特にペットボトル入りの炭酸飲料は温度上昇に伴う噴きこぼれが起きる可能性があるため、アサヒ飲料は自販機に詰める「三ツ矢サイダー」を缶入りだけにするなどの措置を取る。首藤支店長は「夏の主力商品だけに、機会ロスを極力減らしたい」と話す。