熊本市の妊婦の５％が妊娠中にたばこを吸い、妊娠中は吸わなかった人も、産後７カ月目には３％が喫煙していたという実態が母親約４千人のデータ分析で分かった。専門医は「妊婦の喫煙が母体や胎児に悪影響することは実証されている。禁煙できるよう支援が必要」と指摘している。

　データは、２００９年度に熊本市の医療機関で乳児健診（生後３カ月と７カ月）を受けた同市の母親４０５２人の質問票から得た。市健康福祉局と、県内の医療者らでつくる「くまもと禁煙推進フォーラム」会員の大場隆熊本大准教授、高野義久医師（八代市）が初めて分析した。

　「妊娠中に喫煙していた」と答えた母親は４・９％に当たる１９８人。喫煙していなかった３８５４人のうち、産後３カ月に６４人（１・７％）、７カ月では９９人（２・６％）が喫煙していた。

　夫が喫煙していると、妊娠中は吸わなくても、出産後に再び喫煙する傾向が高いことも分かった。

　産後７カ月では、母親が喫煙する場合、赤ちゃんのぜん息傾向が１・８倍高かった。喫煙する母親はしない母親に比べ、粉ミルクなど人工乳栄養だけで育てる割合が６・７倍だった。

　高野医師は「喫煙する母親は喫煙歴を隠す傾向にあり、妊娠中の実際の喫煙率は１０％程度の可能性も。妊娠を機に禁煙を試みる母親は多く、医療者が支援する絶好の機会。夫も早く気付いてほしい」と指摘。市は「医療機関での健診や出産後の自宅訪問などで、妊産婦の禁煙支援に活用したい」としている。

　分析結果は、１２日に熊本大であった県母性衛生学会で発表された。（高本文明）