なだリサーチ専用掲示板 ストカー被害、嫌がらせ、いじめなど相談歓迎

探偵業法については警視庁の赤文字のサイトをご覧下さい。
個人情報については左記の法令を守ります。

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取りあえずのフォーマット

「なだリサーチ」が請け負うのは、浮気調査、ストーカー被害、盗聴盗撮捜査、近隣トラブル、初恋の人に会いたい、裁判関係などです。浮気調査など私が一人で行なえない場合はアシスタントを雇いますし、成功報酬と言っても(大抵の探偵業者は謳い文句だけで嘘です)、動いた挙句、支払がないと困りますので、とりあえず5万円ぐらいの前払いをして頂き、トラブルが解決したときには前払い金額から領収書を引かせていただきます。特殊な費用がかかる場合は契約書を作って前払いして頂きます(例えば八王子から静岡の下田に1週間張り込むなど、前もって料金が発生する場合)。詳細は後日。

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報告:私は現在足の歩行障害治療中につき、アシスタントを雇っています。

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私も一応探偵(東京都公安委員会認可:第30090138号)ですので、それなりの情報は持っています。

私がそもそも探偵になったきっかけというのは、どう考えても盗聴をされているとしか思えない出来事が連続し、盗聴受信機を買ってきて調べたら、思い切り反応がありました。で、警察の生活安全課に電話して一番反応の強い部分を示し盗聴器を発見して欲しいと要求したら、警察には盗聴の専門家がいないし、本部に問い合わせたら、微弱電流でも反応するから、プロを雇え、との通知。

バカだなぁ、その電話自体が盗聴されているわけだから、ウチの場合はマンションの外壁にフレッツ光マンションタイプの保全機?があるわけだし、当然夜中に盗聴器を外すでしょ。

で、ルータの交換を要求したら、物凄く目つきの悪いNTT職員がやってきた。

こういうことが繰り返しあったので(全部は喋りませんよ。体験したことの50分の1ぐらいです)、自己防衛のために探偵免許を獲ったわけです。あと、相手が暴力で来た時には合法的に合気道や剣道の技をかけることが出来ますからね(僕は武道オタクです)。

大事なことを4つだけ教えましょう。

@盗聴は室内だけでなく、室外に盗聴器を設置すればどんなに頑丈なマンションでも部屋の中の会話は筒抜けです。


Aパソコンは簡単に遠隔で盗撮されている。つまり、僕がこの瞬間パソコンのキーボードを叩いている文字が盗み見られているわけです。 
以下はある探偵事務所のHPからhttp://www.web-chosa.com/tocho/faq/wiretapping/pc_screen.html より

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質問
パソコンの画面と同じ内容が離れた所で見られると聞いたが?
回答
パソコンは多くの電波を発信しています。
外部から入ってくる電波をシャットアウトする「シールドルーム」内でパソコンを起動し、電波を目で見る「スペアナ」で調べると、パソコンが発信している電波の様子が手に取るようにわかります。
その電波を用い、家庭のパソコンの映像を数十m離れた場所で受信して、綺麗な映像として表示する事も可能です。
また、パソコンでどんな操作を行ったのかについて一日中"すべて"監視されるソフト「スパイウェア」と呼ばれるソフトがパソコンにこっそりインストールされると、ネットワークなどを通して、どんな操作を行っているのかを逐一監視される事があります。またネットワーク内における画面共有などのリスクもありますから注意が必要です
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それでここで紹介されているパソコン盗撮ツールを売っているアメリカの広告を見せましょう。
http://www.spectorsoft.com/ (翻訳して下さいね)


その盗撮を防止するにはhttp://store.shopping.yahoo.co.jp/coteau-vert/tgausb.html をご覧下さい。イラスト付きで丁寧にパソコン盗撮の仕組みを解説してあります。
色んな防止グッズが出ています。

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Bhttp://webcache.googleusercontent.com/search?q=cache:HedhAOsdezEJ:wiredvision.jp/news/
200807/2008070822.html+%E3%83%9E%E3%82%A4%E3%82%AF%E3%83%AD%E6%B3%A2%E3%80%80&cd=7&hl=ja&ct=clnk&gl=jp
より。マイクロ波を使った暗殺計画。


米軍が初期開発に資金を拠出していた、マイクロ波を使って脳内に音を作り出す非殺傷型兵器。しかしその完成品は、筆者が『New Scientist』誌で報じたとおり、戦場での活躍が想定される一方で、ショッピングモールで利用される可能性も秘めている。

このプロジェクトは、「耳に聞こえない音を使った暴徒の抑止」(Mob Excess Deterrent Using Silent Audio)の頭文字を取って『MEDUSA』と呼ばれる。

少々取って付けたような名前のMEDUSAは、長距離音響装置(LRAD、日本語版記事)やその類似装置など、単に音を投射するだけのものとは異 なる [LRADは、約270メートルの効果範囲にある対象に向けて大音量・高周波数の音声ビームを発射し、攻撃の意欲を無くさせることができるという]。

MEDUSAは、いわゆる「マイクロ波聴覚効果」(フレイ効果)――マイクロ波を[パルス波形にして人に]照射すると、頭部との相互作用で[頭の中から発せられたような]音が聞こえる現象――を利用したものだ。この音は、マイクロ波の照射範囲にいない人には聞こえない。

この効果は長らく純粋な研究対象の域を出ず、実用化されることはなかったが、軍は何年も前から興味を持っていた。1998年の米陸軍の報告書がこ のアイディア(「テレパシー光線銃」と呼ばれている)に言及していたことが、情報自由法に基づく最近の文書公開で明らかになっている。

それから5年後には、米海軍がこのプロジェクトに研究開発費を出すことを決定した。

New Scientist誌のサイトでも書いたが、[現在装置の開発に当たっている]米Sierra Nevada社のLev Sadovnik博士が、この件について更なる詳細を提供してくれた。

健康上のリスクがある、とSadovnik博士は指摘する。このマイクロ波兵器では、マイクロ波パルスが生み出す高強度の衝撃波によって、脳が損 傷を受ける危険があるのだ。Sadovnik博士が提案しているような出力レベルでのこのような効果については、明らかにもっと詳しい研究が必要だ。

しかし、たとえ研究で危険性が証明されても、マイクロ波を用いた兵器の研究が断念されるわけではない。標的の頭蓋内に殺傷能力のある衝撃波を送り込める装置ということになれば、効果的な殺人光線としての利用が考えられる。

Sadovnik博士はそのほか、次のような興味深い提案もしている。高出力で耐えがたいほどのノイズを作り出すのではなく、低出力で意識的に知覚できないほど小さなささやき声を送り込めば、潜在意識のレベルで標的に影響を与えるのに利用できるかもしれない、というのだ。

指向性のあるビームを、店内プロモーションのようなターゲットを絞ったメッセージに利用するわけだ。さらにSadovnik博士は、意識的には聞 こえない情報を照射するサブリミナル広告の可能性も示唆している(米陸軍の「Voice-to-Skull」(脳内音声)技術に関するウェブページ(日本 語版記事)でも見受けられた概念だ)。

潜在意識に働きかけることの効果は疑わしいとしても、そのような機能が一部の組織の興味を引くであろうことは理解できる。

それに、期待した効果が得られない場合は、この装置を鳥に向ければいい。鳥はマイクロ波の音に非常に敏感と考えられるため、鳥の群れを風力発電基地から追い払う――あるいはハトを街路から追い払う――目的に利用できるかもしれない。

[New Scientist誌の記事によると、Sierra Nevada社では装置のデモ版を1年以内に、持ち運び可能なバージョンを1年半以内に完成させる予定で、現在米国防総省に資金提供を求めているという。]

[日本語版:ガリレオ-緒方 亮/高橋朋子]

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C次の文章を見てください

http://www.asyura2.com/0601/cult3/msg/128.html より編集引用
投稿者 K24 日時 2006 年 6 月 06 日 11:24:42: RUW.8Yy8eqVmQ

 
『集団ストーカー教程』

1【集団ストーカー活動の行程】
 
(1)集団ストーカー活動の基本的な行程
  ●活動行程1 対象の個人情報収集
  ●活動行程2 対象の孤立化
  ●活動行程3 社会的総動員体制と心理学的犯罪テクニックによる攻撃
  ●活動行程4 対象を精神異常者に仕立て上げて一切の組織的犯罪活動を闇に葬る
  ●活動行程5 ネット撹乱妨害

(2)【集団ストーカー活動の手順】
@●手順1:『対象の身辺調査と個人情報収集・プロファイリング』
対象とその身辺、素行を徹底的に洗い出し、対象の個人情報を収集しプロファイリングし、それに基づいて基本的な工作シナリオを組み立てる。この段階では、本格的な尾行・盗聴・盗撮を行うためまず気づかれることは
ない。
 
A●手順2:虚偽情報流布と対象の孤立化
●手順1に基づき、対象に関するネガティブ情報を捏造し町内会・自治会を通じて近隣に流布させていく。また上層部を通じて職場にも流布させていく。この際に『社会的地位に基づく影響力』と『信頼すべき情報筋』を装い自治会役員・地域住民らを感化洗脳させていくと同時に、対象の信用と人間関係を破壊していく。この『社会的地位に基づく影響力』・『信頼すべき情報筋』を装う。その疑いが濃厚なものとして警察・防犯情報が浮上してきます。
 
B●手順3:『社会的総動員体制利用と心理学的犯罪テクニックによる攻撃』
●手順2で対象の
人間関係と信用を破壊し孤立化させたところで、生活安全条例に基づく防犯ネットワーク活動及びその組織ネットワークをフルに利用(悪用)し、対象の包囲・追い込みを行うと同時に、精神異常者に仕立て上げるべく以下の心理学的犯罪手口が行使さる。この手口は組織的犯罪活動を隠蔽するため客観性を排除する手法でもあり、そのため傍からはまったく気づかれずに、対象にだけ分からせるように攻撃を加える手法でもあります。このような対象にだけ分からせるような心理学的犯罪手口を行使することによって、対象を客観性のない主観的状況状態に閉じ込めていきます。
  
C●手順4:『精神異常者に仕立て上げて一切の組織的犯罪活動を闇に葬る』
●手順2・3で対象を徹底的に攻撃したのち精神病院への誘導もしくは強制入院といった手段に訴え精神病院へ放り込んで医師の診断を下させる。

 
D●手順5:『ネット対策』
集団ストーカー活動が手順2〜4の間に、
ネット上において集団ストーカー被害の実態を暴露され始めた場合の対処要領とし以下に示すようなネット工作活動を行う。
ネット工作活動】
●共産関連●共産ブラック●宮内庁の仕業
●妄想●統合失調●病院へ行け●バカ扱い●電波●嘲笑●アドルト関連●無関係な話題の書き込み●無意味な文章やモナー絵によるスレ流し●もっともらしい屁理屈

(3)【その他関連事項】
●手順1〜4までにおいて、盗聴・盗撮・不法侵入・薬物利用を行う。
  
@●盗聴・盗撮
集合住宅の場合、対象居室の上下両サイドをアジト化し室内盗聴・盗撮を行う。この場合、デジタル式盗聴器や有線式マイクカメラとテレビモニター等のハイテク機器により盗聴盗撮を行う。無線式マイクロカメラの場合は車両内でモニタリングする。また外出時における集団ストーカーの写真撮影は、対象への虚偽情報流布の材料として使用される。

A●不法侵入
(盗み)
不法侵入するさい必ずといっていいほどモノを盗み出していく。

 

B●その他
■玄関先に糞尿・動物の死骸・生ゴミをばら撒く
■パーン・カーンという叩音を発生させる。


以上が、状況から浮かび上がる諸要素を編纂した『集団ストーカー教程』です。この『活動ノウハウ』を『誰が』『いつ』『どこから』日本国内へ持ち込んできたのかは未だに不明です。ただし『どこから』に関してはアメリカの可能性が最も高いと言えます。
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僕は一応研究者でもあるので、4年半も前に書かれたこの文章は、一般人ではない、きちんとした研究論文が書けるかなり有名な人の手記だと推理しています。
 赤文字変換させたのは、全部私自身が体験した事実です。当然、私も探偵ですから証拠を2重3重に持っていますし、仲間内にコピーを送っています。どこがアジトで誰らが連携を組んでいるかぐらい、ほぼ分かっています。コバエは相手にしていないだけです。しかしやられましたね「那田はキチガイだ」「那田ビルには幽霊が出る」等々の風評被害、当時来ていた家政婦さんが教えてくれました。僕の顔を見ただけで恐怖に顔が引きつるオバちゃんもいたから、トックに分かってましたが。ま、今は形勢逆転で、そういう噂を流していた連中のほうが狂っていると思われています。ここまで持ってくるのは大変でした。武道と禅と先祖のおかげです。

私は探偵として、またロータス人づくり企画の世話人として、一人の日本人としてもこういう連中を決して許すことは出来ません。
被害者の皆さん、必ず「客観的証拠」を提示した上で、相談して下さい。出来る範囲でサポートします。


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以下、上手くまとめたサイトから引用します。http://www.geocities.jp/boxara/soka.htmlより


●公明党は参議院「法務委員長」のポストを40年間独占している。
また東京都議会の「警察・消防委員会」のポストも40年以上に渡り独占している。

                                   

◆反社会行為の数々と国内での状況◆

●反社会行為の例として、盗聴(内部告発では盗聴教団という呼び名も使われる)・写真偽造・公務員によるプライバシー侵害住居不法侵入・尾行・デマの流布・脅し・いたずら電話・車のタイヤやブレーキの破壊・買収・動物や汚物の投げ入れ等が、組織的に古くから行われている。

これらは脱会者や批判者、学会員同士、そしてさしたる理由も無い一般人も対象になっている。
24時間連日にわたり民家を監視するなどの行為も知られている。

SCIAという米国のCIAを真似た組織を作っている。

海外でも数年に渡り、尾行や嫌がらせ行為を受けた例が報告されている。(ジャーナリストに対しても)

●日常的に地域の一般家庭の家族構成・親族関係・職業・家計の状態・支持政党等のあらゆるプライベートデータを集めファイル化する行為を、末端の学会員までが古くから行っており、そのプライベートデータは学会員内で共有される。
なお学会員のデータは「カード」に記載され、転居先へと受け継がれるという。

組織の中には「教宣部」の裏部隊として、末端の学会員にはあまり知られない「広宣部」があり、近年全国で2万人程まで急増している。(ヴィクトリーグループ・嫌がらせ部隊を含む ) 他にも「伸一会」「第一警備」などの秘密組織があり、主な役割は盗聴・盗撮・尾行・情報収集、そして攻撃を請け負う。
(総県幹部・圏幹部・広宣部・男子部による、組織的な中傷ビラ配布事件も知られている)

その他にも「パトリオットミサイルチーム」(郵便物の回収作業班)
「特攻野郎Sチーム」(男子部の特殊潜行活動班)
「FOCUSチーム」(批判者の悪行を暴くネタ取材班)
「十羅刹女チーム」(婦人部の電話抗議チーム)、他多数のグループが存在する。


●学会員を、政治・司法・警察・自衛隊・宮内庁・公務員・マスコミ・大手企業・自治体・など、あらゆる分野に密かに浸透させてゆき、最終的には日本を支配するという計画を「総体革命」と呼び実行している。
だが独裁者池田氏を祭り上げた後の、政治的な施策は皆無に等しい。
しかし笑い事ではなく、この計画は着実に進んでいると思われる。

あらゆる新聞社に対しては、聖教新聞等の印刷を依頼したり、広告を掲載することで、金銭により実質的に支配し。
警察幹部に対しては、頻繁に料亭等で接待を行い。
政治家には、選挙で票をまわす等のやり口で着々と実行され続けている。

書籍によっては現在警察官の約3割が学会支持者であるという記載もある。
外務省への浸透
も深刻であり、省内には創価学会員の会「大鳳会」もある。
更には宮内庁等への浸透や、皇室を利用したPRも懸念されている。

なお2007年現在、創価大学卒業生の教員採用試験合格者が累計で5000人を超えたという、非常に憂慮すべき情報がある。

●古くから学会員による犯罪は非常に多く発生しているが、自分達の大きな犯罪が暴かれ不利な立場になると裁判の証拠捏造や、担当の警察官・検察官・裁判関係者を自分達の仲間でかためる等の露骨な行為に及び、真実が解明されないままの裁判例も多々出てきている。(例として東村山市議の怪死事件等複数あり。)

また創価学会や公明党議員の関与が疑われる重大事件も複数報告されている。

2009年8月に行われた創価批判のビラ配布では、4〜5名に囲まれ傘の先端部で目を突き刺されるという殺人未遂事件が発生した。
にもかかわらずメディアは一切報道せず、インターネット上の関連映像が次々に削除されるという異常な状況が起きている。
早急な犯人逮捕と事実の解明が待たれる。

●以前から創価学会員による犯罪は、とても数多く報告されている
最近では「NTTドコモ」「ヤフーBB」等の情報流出事件も、複数の創価学会関係者が関与したものであるが踏み込んだ解明や報道がなされていない。

マスコミへの圧力も相当なものがあり、NHKでさえ批判番組の直前取り消しが行われたという話もある。
フランスやイギリス等ではTV放送で、この宗教団体をセクト集団として特集までしているのに、肝心な日本ではその番組を放送する事さえできずにいる。
(業界では「鶴のタブー」と言われ、特に毎日新聞・TBSは結び付きが強いという。)

●1991年日蓮正宗から破門された経緯があり、その後日顕法主へ続く嫌がらせは凄まじいものである。

●意見の対立する団体や個人に対する訴訟数が極めて多い
実質的な言論弾圧である。
8割が創価学会の敗訴。しかし敗訴情報は聖教新聞には一切掲載されない。)
訴訟数の多さはカルトの条件の一つにも挙げられている。

           

◆海外では◆

●フランスではセクト(カルト)としてリストアップされている集団である。
その条件は、反社会的な教説・公秩序の撹乱・裁判沙汰の多さ・公権力への浸透の試み・子供の囲い込みなどである。(他にはオーストリア・チリ・ベルギーなど)

海外組織として「創価学会インターナショナル」(SGI)がある。(公称百数十カ国)

●パリに本部を持つ「国際ジャーナリスト団体」の2003年度報告の告発にも「創価学会セクト」関連の記載がある。(日本のジャーナリスト等に対しての嫌がらせ行為などを指摘)

フランス・イギリス・韓国では深刻な問題を指摘したTV番組が放送された。



◆その他◆

●長年身近で接していても、自分が創価学会員であることを名乗らない場合が多い。

●一般人を勧誘する際に「創価学会」という組織名を出さずに、タレントの話題で興味を引いたり、コンサートに誘ったりという手口も多く聞かれる。

また学会員のタレントは「芸術部」に所属しており、メディアへの出演頻度が他のタレントに比べて、際立って高いという印象が持たれる。

(久本雅美・柴田理恵・長井秀和・滝沢秀明・上戸彩・石原さとみ・はなわ・ナイツ・山田花子・Def Tech・三船美佳・高橋ジョージ・ ねずっち・岸本加世子・彦摩呂・氷川きよし・パパイヤ鈴木・泉ピン子・原日出子・相田翔子・研ナオコ・山本リンダ・島田歌穂・中居正広・ 香取慎吾・浜崎あゆみ・加藤茶・原口あきまさ・エレキコミック・モンキッキー・オーランドブルーム<英>・等。

サッカー界では、中村俊輔・羽生直剛・ 森本貴幸・瀬戸春樹・川口伸男・長谷川健太・福田健二・中村北斗・大久保裕樹・ロベルトバッジオ・等。
野球界では、岩隈久志・矢野輝弘・野間口貴彦・内海哲也・佐藤宏志・中村隼人・等。
角界では、錦戸親方<元水戸泉>・尾車親方<元琴風>等。
「2005年 週刊現代・週刊文春他より、創価学会系タレントを抜粋」)
http://kodansha.cplaza.ne.jp/wgendai/article/050224/top_05_01.html

                             

特に1999年に自民党と手を組み公明党が与党入りした後は、行動が更に露骨になっています。
海外でカルト指定されている団体が日本では与党入りした
という、この呆れた事実を見逃さない
で下さい!
                   

日本は「政教分離」が憲法で定められている国です。
それでも、この宗教団体票とお金に操られる政治家の増殖ぶり。(与野党を問わず)
そして学会系タレントばかりがTV番組を占拠し、新聞は一切創価学会について批判をしないという異常さは、皆さんも注意して澄んだ目で見れば一目瞭然かと思います。
このような日本の変化を見過ごしていて良いものか、ぜひ考えて頂きたいと思います。

なお近年被害者が急増している、何の罪も無い一般人の生活・人生を破壊する「精神域介入犯罪」への関与を示す証言も出ています。(電磁波犯罪 ・BMI犯罪とも呼ばれている)
このような反社会集団が見逃されている中で、社会・教育のモラルが保たれるはずがありません!