インフル集団接種、やはり学級閉鎖少なかった

　インフルエンザワクチンの接種率が高いと実際に小学校の学級閉鎖が減ることが、慶応大学などの調査で分かった。

　接種率を上げるため小学校では１９６０年代から集団接種が行われたが、はっきりとした効果が認められないとして９４年に廃止された。８４年から２４年間にわたって追跡調査したところ、この通説を覆す結果が出た。米感染症学会誌（電子版）に発表する。

　調査チームは、ワクチン接種率と学級閉鎖の延べ日数、欠席率などとの関係を、都内の小学校１校で調べた。

　接種する義務があった年代（１９８４〜８７年）の接種率は９６・５％で学級閉鎖日数は１・３日だったのに対し、集団接種がなくなりほとんど接種されていない年代（９５〜９９年）は接種率２・４％で学級閉鎖は２０・５日だった。その後、自主的な接種が増えた２００４〜０７年には、接種率７８・６％で学級閉鎖は７・０日に減少した。接種率と児童の感染防止の関係は、これまで統計的に明らかになっていなかった。