東日本大震災:東京湾沿岸で液状化42平方キロ 世界最大

2011年4月16日 18時26分 更新:4月16日 23時27分

地震による液状化で電柱が傾き、道路が波打った千葉県浦安市内=2011年3月26日、小林努撮影
地震による液状化で電柱が傾き、道路が波打った千葉県浦安市内=2011年3月26日、小林努撮影

 東日本大震災に伴い、東京湾沿岸で液状化が確認された面積は少なくとも約42平方キロと世界最大だったことが地盤工学会の現地調査で明らかになった。阪神大震災の4倍以上の規模。茨城など他県でも液状化が確認されており、今後の調査で被害範囲はさらに拡大する見通しだ。

 東京電機大の安田進教授(地盤工学)らは3月12~23日、東京・お台場から千葉県浦安市、千葉市にかけての東京湾沿岸を調査し、液状化が確認できた場所の面積を積算した。

 その結果、同エリアだけで東京ドーム約900個分に相当する42平方キロと推計された。過去最悪とされた今年2月のニュージーランド地震の被害面積(約34平方キロ)を上回る。

 地下水と砂が一緒に噴き出す噴砂は、浦安市や東京都江東区などで厚さ約30センチと国内最大だった。一方、東京ディズニーリゾートや幕張メッセなど、液状化対策の地盤改良を施した地区に大きな被害は見られなかった。

 液状化被害が大規模になった原因について安田教授は「液状化が起きた後も地盤が大きく揺さぶられ続けたからではないか」と、揺れの長さが被害を拡大させたとみている。3月11日の地震では、東京都心や千葉市などで震度4以上の揺れが2分以上続いた。

 沿岸の埋め立て地のほか、埼玉、千葉、茨城各県の内陸部でも河川や湖沼沿いに液状化が確認されており、今後の調査で被害面積はさらに広がるという。安田教授は「今後、規模の大きな余震や誘発地震で液状化が再発する可能性がある。復旧は原状に戻すだけでなく、費用をかけても再発を防ぐ地盤対策を行うことが理想的だ」と指摘する。【八田浩輔】

 ◇液状化

 地下水を含んだ砂の地盤が強い震動を受け、液状となる現象。構造物が傾いたり、砂が地下水と共に噴き出す(噴砂)。地下水が浅い所を流れている場所や埋め立て地で起きやすく、阪神大震災(95年)、ニュージーランド地震(11年)などで深刻な被害が出た。一度液状化した場所は再び液状化しやすい。

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