＜東日本大震災＞ヘドロの処理進まず　感染症広がる恐れ

　東日本大震災の被災地では沿岸部を中心に海底から巻き上げられた大量のヘドロが放置され、今後、梅雨や夏場にかけてヘドロ内の細菌類が増殖し、住民に感染症が広がることが懸念されている。だが、被災３県はヘドロの総量さえ把握できておらず、専門家は「国の全面的な支援で早急に取り除くべきだ」と警告している。

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　福島県相馬市の沿岸部では乾燥した路上のヘドロが粉じんとなり、砂煙のように舞って視界を遮る。６月初め、浸水した自宅を片付けていた男性（５７）は「震災直後より臭いがきつくなった。マスクが手放せない」。周辺の水田は真っ黒なヘドロに覆われ羽虫が大量発生し、「駆除したいが、広すぎて自分では無理」とあきらめ顔だ。

　市は当面の対応として噴霧器を４台購入し、近く沿岸部で消毒剤の散布を始める。市建設部の担当者は「市内のヘドロは浸水面積から推定すると約２００万立方メートル。がれきの量の数倍から１０倍はあるだろう。消毒剤を散布しても抜本的な解決にはならないが、できることからやっていくしかない」と話す。

　東京大医学部国際保健政策学教室の渋谷健司教授（４５）によると、ヘドロの中には中毒症状を引き起こす有毒物質のほか、感染症の原因となる破傷風菌やレジオネラ菌、ノロウイルスなどがいる。梅雨に入るとヘドロは雨で広範囲に広がり、菌も増殖。夏には乾燥して粉じんになり、体内に入りやすくなる。「高齢者や体力が弱った人は命にかかわる恐れもある。今回のように大量にヘドロが発生した災害での医学的報告はなく、健康への影響は計り知れない」という。

　福島県の場合、福島第１原発事故による放射性物質の影響もあって処理が進まないが、岩手県や宮城県でも「がれきの処理を優先しており、ヘドロにはほとんど手を付けられていない」状態だ。

　渋谷教授は「震災でヘドロをかぶった土地は広範囲にわたり、市町村では到底対処できない。放置が長引くほど健康被害のリスクは高まる」と、一刻も早い対策を求めている。【神保圭作】


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