東芝、ＨＤＤ再編で勝算　米「２強」に技術力で巻き返し (1/3ページ)

　パソコンなどに内蔵されている記憶装置、ハードディスク駆動装置（ＨＤＤ）の業界再編が急加速している。日立製作所と韓国サムスン電子が相次いで市場から撤退し、両社から事業を買収する米国２社による寡占化が進んでいる。残された国産メーカー、東芝はシェアで２社に大きく水を開けられ、ただ１社、基幹部品の「磁気ヘッド」を供給してきたＴＤＫも得意先を失い、苦境に立たされる可能性も出てきた。東芝、ＴＤＫとも技術力で巻き返せると強気の姿勢を崩さないが、その読みは当たるのか。

　３月から４月はＨＤＤ業界にとって“激震”続きだった。

　業界３位の日立は３月７日、ＨＤＤ事業を行う米子会社を９月末に米ウエスタン・デジタル（ＷＤ）へ約３５００億円で売却し、市場から撤退すると発表した。会見で中西宏明社長は「こういう（事業売却）話は３～４年前からきていた。（ＨＤＤ事業は）市場の変化やテクノロジーの変化が激しく、手放すことが必要と考えていた」と、ＨＤＤ事業の難しさを打ち明けた。

　日立は２００３年に米ＩＢＭからＨＤＤ事業を２０億ドル（当時の為替レートで約２５００億円）で買収したが、その後は５年連続で赤字を計上。０８年度にようやく赤字を脱したものの、開発費は高騰し、技術の陳腐化のスピードも速い。値下がりも激しい。日立はそうした浮き沈みの激しさを嫌い、わずか８年で撤退を決めたわけだ。

　そのショックも冷めやらぬ４月１９日、今度はサムスン電子が米シーゲイト・テクノロジーに１４億ドル（約１１３０億円）でＨＤＤ事業を売却すると決定した。最盛期には４０社以上を数えたメーカーは、いまや３社にまで淘汰（とうた）されることになった。