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2008-03-11 20:34:18
③石橋 輝勝は外国大使館に救済された。

「石橋 輝勝 (著) 」の「武器としての電波の悪用を糾弾する」の紹介文には「各国の首脳及び国連事務総長に手紙で電波悪用の危険性を訴えた著者が、電波悪用の実態を暴露し、糾弾する。」とあります。

すなわち，石橋 輝勝　元八街市議会議員は，日本にある世界の大使館に連絡して，助けて貰って，今日の地位にあるわけです。よって，各自の被害者が，日本にある世界の大使館に連絡して，助けを求めることは価値があることです。

http://phonebook.yahoo.co.jp/bin/search?p=%C2%E7%BB%C8%B4%DB&a1=&h=s&g2=0078

皆さんで，大使館に，日本語でかまいませんので，手紙を送って，助けを求めてください。できるだけ長文で，それまでに至る経緯や，その原因となった事を記載してください。

自分の名前，住所も記載してください。大使館はなるべく，国連常任理事国が良いと思われます。返事を送らない事もありますが，日本政府に対して指導や必要な是正措置を要望します。

電磁波被害や思考盗聴を受ける者にとって，頭痛やひどい吐き気，腹痛は厄介な問題です。こうした問題を解決するには，市販の頭痛薬や正露丸は必至なはずです。

電磁波が強いときは，病院の薬や点滴を受けるしか，解決の術はありません。


コメント：これもまったくのデタラメの嘘です。集団ストーカー被害初期だと、このような投稿を真に受けて、大使館にメールを送るかもしれません。しかし、送ったメールは、送った先とは違う別の場所へ送信され、被害者の住所、氏名、の情報を抜き取られます。

それをネタに　余計に第二次被害に発展していく恐れがあります。電磁波攻撃による頭痛や吐き気などは　病院に一切　行く必要はありません。ご飯を腹いっぱい食べて寝る、散歩するなどしてください。

とにかく、自分の前に出てくる人間は　ほぼ確実に加害者ですから　ビデオやデジカメに収めること。街宣活動に参加したり、ブログに被害状況を報告したりしましょう。

これは　池田大作を頂点とするカルト創価の工作員の投稿だと思います。


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2008-03-11 20:36:48
④日本政府による日本国民の強制移住政策が始まっている

警察庁警備局や　都道府県警察の警備課，公安調査庁の公安調査官が，罪の無い一般の国民に対して，「警備公安活動」の一環として，「尾行」や「ストーカー行為」を行い，ヘリコプターで低空飛行し，あるいは，救急車や白バイ，パトカーなどの緊急車両で騒音公害を引き起こし，あるいは「電磁波過敏症」の原因を作り出している理由として，日本国民を新大陸であるアメリカ合衆国，カナダ，オーストラリア，ニュージーランドといった，新大陸の国々に移住させようという，目的があります。

日本政府やマスメディアが，一般市民に，メディアを通じて，英語を勉強するように強要しているのも，日本国民を海外へ移住させようという計画の一環です。

こうした事は，何も，日本政府だけがやっている事だけでなく，韓国政府や台湾政府，中国政府もやっている事です。こうした国々が，徴兵制を採用する理由の一つに，自国民を強制的に移住させるという，目的があります。

日本では，徴兵制がないので，警備公安警察が，さまざまな嫌がらせを個人に行って，一般市民を，海外へ，強制移住させようとしているのです。

しかし，アメリカ，オーストラリア，カナダ，ニュージーランドの政府やそれら市民は，自分たちの生活があるので，海外からの大量の移民が押しかけてくる事には，反対です。

日本人が，在日朝鮮人や在日中国人に対して，快く思わないのと同様です。

ブッシュ大統領は，日本政府によって実施されている「強制移住政策」に対抗する目的で，「国土安全保障省」という省庁を新設し，「不法移民対策」を強化しています。「国土安全保障省」は「我々（アメリカ人）の自由を守れ！という，キャッチフレーズを，ホームページに掲載しています。

その結果として，日本国籍の不法移民が，ブッシュ大統領の就任以降，アメリカ大陸から，かつて無い規模において「強制送還」されています。従って，日本人が，日本政府の警備公安活動により，強制させられて，アメリカへ移住したとしても，決して，アメリカ連邦政府やアメリカ人からは歓迎されませんし，経済的にも，日本で居住するよりも，悪化する事は間違いありません。

常識的に考えて，英語がほとんど出来ない日本人がアメリカへ移住したとしても，アメリカで仕事を行う術がありません。せいぜい，日本料理店の板前やすし職人ぐらいでしょう。また，アメリカのパートタイマーの給料は，時給5ドル程度で，日本よりも低く，一方で，住宅費は日本の倍程度します。

アメリカ以外のオーストラリア，カナダ，ニュージーランド，英国などにおいても，状況は一緒です。日本政府に騙されて，移民して一生を無駄にした，「ドミニカ移民」の話は有名です。

しかし，このような，現場を無視して，日本政府の，特に，自民党と，警察庁や警視庁の主導による，日本国民の強制移住政策は，現在においても続けられており，一般の日本国民が，外国へ移住するように強制するための，様々な嫌がらせが，警備公安警察により行われているのです。

しかし，我々は，日本国に出生した，日本国民です。従って，日本国は，我々，日本人を死亡するまで扶養する義務を負うのです。これは，ウィルソン大統領以来の，独立国の国際的な義務なのです。

なぜ，日本国民である我々が，日本政府によって，嫌がらせを受けて，外国へ強制的に追い出されなければならないのでしょうか。なぜ，我々が，日本語以外の言語である英語を勉強して，その言語で生活せねばならないのでしょうか。

我々が，日本政府によって，強制移住させられ，外国へ移住したとしても，我々は，外国で生活に苦労するだけです。そうして，一部の，自民党幹部や，公官庁の職員，上場企業の役員とその家族達だけが，中国の共産党幹部のように，イエスマンに囲まれて，贅沢な暮らしを，何の苦労もせずにするのです。

幸い，アメリカ合衆国やオーストラリア連邦，カナダ連邦，イギリス連合王国，ニュージーランド政府は，日本政府から外国へ移住するように強制させながらも，それに抵抗して，外国に移住しないで，日本に居住し続ける日本人には，色々と支援してくれます。

困ったことがあったら，日本にある外国大使館に連絡してください。特に，アメリカやイギリスなどの国連常任理事国の大使館がいいでしょう。

星条旗（アメリカ国旗）やユニオンジャック（イギリス国旗）といった外国旗を自宅の外に掲げるといった事も有効です

http://www.asyura2.com/08/bd52/msg/351.html


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2008-03-11 20:38:40
⑤「エシュロン」や「電磁波攻撃」や「思考盗聴」の話を　出回らせる狙い
1.「電磁波被害者」や「思考盗聴の被害者」，「何も知らない一般市民」を「被害者の会」や「過激派」，「暴力団」に加入させる

2.「被害者の会」や「過激派」，「暴力団」に加入させて，「電磁波被害者」や「思考盗聴の被害者」，「何も知らない一般市民」を，無給で政治的に利用する

3.「電磁波被害者」や「思考盗聴の被害者」，「何も知らない一般市民」を政治的に利用する事で，「警備公安警察の内偵員」が自らが管理する.「被害者の会」や「過激派」，「暴力団」の収益を向上させて，自らの個人財産を増やす


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⑥「電磁波被害者」が，「被害者の会」に加入するデメリット
1.「電磁波被害者」や「思考盗聴の被害者」，「何も知らない一般市民」が「被害者の会」や「過激派」，「暴力団」に加入する事で，就職先や「警備公安警察」から「危険人物」とみなされて，「就職差別」を受けて，仕事をして，給料を貰う機会を失う

2.「電磁波被害者」や「思考盗聴の被害者」，「何も知らない一般市民」が外国大使館に通報して，外国からの救援を受ける機会を失う

3.一生涯，「被害者の会」や「過激派」，「暴力団」の会員として，「公安警察の内偵員」である「過激派のリーダー」や「暴力団組長」に，給料を貰わず，無給で手足として利用される

4.日常，「被害者の会」や「過激派」，「暴力団」の会員として扱われて，「警備公安警察」の尾行や嫌がらせを受ける。

5.分譲マンションの購入を拒絶されたり，賃貸マンションやアパートの入居を「大家さん」から拒絶される

6.国や地方自治体から「生活保護」の受給が受けられなくなる

7.銀行からの住宅ローンやクレジットカードの発行が拒絶される

8.会社や事業を始めても，取引を拒絶される

9.百貨店や大型電気店などで入店を拒否される

10.警備会社から危険人物を看做されて，百貨店や大型電気店で，警備員から追い掛け回される


転載先
http://blog.goo.ne.jp/audelia1214/e/5af19d1dec9cfc6a4faa1cf81ea662f5


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上の投稿文を書いた方は、一体どなたでしょうか。

こんな「子供だまし」みたいな　軽薄で稚拙な文は見た事がありません。もしかしたら池田大作の指令を受けて、集団ストーカー加害組織側の、学会員か在日朝鮮人が書いたのでしょうか。


「テクノロジー犯罪被害者ネットワーク」の会員になると、，「破壊活動防止法」に基づき、公安調査庁に尾行されるとか、反米テロリストや　革マル派、オウム真理教信者と同様の扱いを受ける。


上記の文も　冗談で書いたのなら　ともかく、本気なら、お気の毒ですが、「統合失調症」だと思います。私は、2008年頃まで、「NPO法人：テクノロジー犯罪被害者ネットワーク」の会員でした。

しかし、警察庁、公安調査庁の方々から、一度も尾行されたり、声をかけらたり、したことはありませんでした。

私は、現在は、「NPO法人：テクノロジー犯罪被害者ネットワーク」の会員ではありません。脱会しました。多くの被害者の共通認識である　カル創価加害組織を　糾弾するために、脱会しました。

脱会後、被害者数人で　霞ヶ関の警視庁や、公安調査庁の前で、何度も　街宣をしました。

また、警視庁近くの「弁護士会館」前でも、何度か　街宣をしたことがありますが、一度も妨害を受けたことはありません。

インターネットで、「電磁波」や「思考盗聴」の事を書くだけで、警視庁の公安部や、公安調査庁の公安調査官、自衛隊の情報保全隊に　尾行されるとか、危険人物として「ブラックリスト」に載る。


上記のような「脅し」の書込みをする人間も　集団ストーカー加害組織側の　カルト創価か、暴力団か、在日朝鮮人しかいません。国家が善良な一般市民を危険人物扱いするはずがありません。

創価牙城会や創価広宣部が、集団ストーカー被害者を　危険人物としてデマを流している可能性が高いです。創価学会のブラックリストには、正義感あふれる優秀な純日本人しか載ってないでしょう。


特に、「エシュロン」や「電磁波」や「思考盗聴」などを　日本で主張したり、書いたりすると、アメリカ合衆国に対する安全保障の脅威とみなされ、米軍横田基地から，グアンタナモ基地へ　移送される危険性も存在する。


上記の文などは、まさに意味不明？？？？それこそ気狂いでないと書けないではないのか。

ネット社会の現在では、集団ストーカー被害者でなくとも、インターネット上から　米軍のハイテク兵器の情報など　興味を持って閲覧するはずです。

YouTubeなどの動画でも、マイクロ波による兵器、レーザー銃や低周波などが公開されています。ペンタゴン(米国国防省)情報や、　米軍のサイエンステクノロジー情報が　ネット上で　定期的に配信されていますので、誰でも閲覧が可能です。サイエントテクノロジー情報誌

「④の日本政府による日本国民の強制移住政策が始まっている」について
警察庁や　公安調査庁の公安調査官が，一般国民に対して，「警備公安活動」の一環として，「尾行」や「ストーカー行為」、ヘリコプターで低空飛行、救急車や白バイ、パトカーなどの緊急車両で騒音公害を引き起こし、「電磁波過敏症」を作り出して、アメリカなどに　移住させようとしている。


コメント：ヘリや救急車両との遭遇、尾行やストーカーなどは　創価警察官や創価公安が、実行しているようです。

一見　合法的で　職権を悪用した嫌がらせもあるので、国家的犯罪にも見えますが、決して、国家犯罪ではありません。

ましてや、一般国民を強制移住させる手段として、国家がこのような低劣な嫌がらせをするはずがありません。この投稿は　デタラメですので、池田大作を頂点とするカルト創価の工作員のものだと思います。

「⑥の「電磁波被害者」が，「被害者の会」に加入するデメリット」について
1.「電磁波被害者」が「被害者の会」に加入すると、「危険人物」とみなされ，「就職差別」を受ける。

コメント：これは　まさしく集団ストーカー被害の　一現象であり、被害者は職探しにおいても、様々な妨害を受けます。風評被害に遭って仕事がなかなか決まらないとか、運良く就職できてもトラブルメーカーを画策され　退職に追い込まれたりします。

職場でおかしいと気づいたら、ICレコーダーか、隠し撮りで証拠を撮っておきましょう。この投稿は　池田大作を頂点とするカルト創価の工作員のものだと思います。


5.分譲マンションの購入を拒絶されたり，賃貸マンションやアパートの入居を「大家さん」から拒絶される。


コメント：これは　まさしく集団ストーカー被害者が遭遇する一現象であり、被害者は最初から「おとり場所」として確保された部屋に誘導されるようです。大家、不動産屋、地域の自治会長(創価)が　創価警察の防犯体制悪用で　地域ぐるみで　この犯罪に関わっていると思われます。

私の所の大家は娘ふたり(娘婿が朝鮮人の可能性)、また、私の娘の所の大家も娘ふたり(娘婿が朝鮮人の可能性)。偶然にしては出来すぎ。

創価は朝鮮人組織や在日左翼勢力と水面下で情報共有し犯罪隠蔽している可能性あり。この投稿は　池田大作を頂点とするカルト創価の工作員のものだと思います。


6.国や地方自治体から「生活保護」の受給が受けられなくなる


コメント：集団ストーカー被害者は、リストラストーカーに遭う確率が高く、経済的に窮地に追い込まれます。現に生活保護を貰っている被害者を知っています。1574世帯の外国人のうち1536世帯が朝鮮籍(2005年統計/大阪市生野区)の実態があります。この投稿は　池田大作を頂点とするカルト創価の工作員のものだと思います。


「8.会社や事業を始めても，取引を拒絶される」について

コメント：これも　まさしく集団ストーカー被害の　一現象であり、被害者は事業経営においても、トラブルや、人間関係の工作、様々な妨害で、倒産や借金苦などに追い込まれるようです。一家離散や自殺誘導される恐れがあります。この投稿は　池田大作を頂点とするカルト創価の工作員のものだと思います。


「10.警備会社から危険人物を看做されて，百貨店や大型電気店で，警備員から追い掛け回される」について


コメント：これも　まさしく集団ストーカー被害の　一現象であり、被害者は、百貨店や、コンビニに行っても、創価学会員である警備員や店員から監視、付きまといを受けます。こちらがビデオなど持っていると　そのような現象は一切ありません。ビデオを持ち歩きましょう。　この投稿は　池田大作を頂点とするカルト創価の工作員のものだと思います。

※緑文字は管理人からのコメント

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それでは、本当に、石橋輝勝(元八街市議会議員)が主催する「テクノロジー犯罪被害者ネットワーク」は「破壊活動団体」であるのか　どうか、警察に問い合わせた被害者(心理学者)の方の動画をご覧ください




2011.2.13～

米ミシガン州議会「電磁波犯罪法」可決

日本の自存自衛を取り戻す会

沖縄の自由を守る会
～真の保守系市民団体～

国民が知らない反日の実態