愛媛

　◇愛媛大・谷川教授、環境改善を訴え

　東京電力福島第１、２原発で復旧作業にあたっている同社社員の心身サポートを担当する愛媛大大学院の谷川武教授（４９）＝公衆衛生学＝が２４日、県庁で活動報告した。家族を失うなどした被災者でもある社員が、過酷な労働に耐え、睡眠不足や水素爆発でＰＴＳＤ（心的外傷後ストレス障害）的症状を示している実態を指摘。「長期にわたる復旧は、疲弊しきった社員のみでは不可能」と、環境改善や支援を訴えた。

　谷川教授は９１年から第１原発の産業医。４、５月に計８日間、現地に泊まり込んで社員約１５０人を診療した。

　４月に約３０人を対象にした診察では、震災発生当初から１週間は不眠不休に近い状態だったことが判明。事態の悪化に伴い、ほとんどの人が死を覚悟することがあったという。

　５月の診察も含め数人には、水素爆発や津波で、記憶がよみがえったり夢に見るなどＰＴＳＤ的症状がみられたが、働き続けていた。また休日に家族のいる避難所に行った際、東電社員として非難されたケースもあった。

　谷川教授は、社員の▽危険作業▽被災者▽原発事故の加害者▽肉親や友人の死－－の４重のストレスを指摘。「うつ病や過労死予防のため医学・心理学的サポートが必要」と話した。また、「敬意とねぎらいがストレスを緩和する」と、住民らの応援メッセージ張り出しの効果も述べた。

　生活環境も厳しい。社員らは４日勤務、２日休暇のサイクルで働き、原発内の建物の床にシートを敷き、毛布や寝袋で寝ていた。

　第１原発で働く社員が寝起きする体育館では、多いときは約３５０人が雑魚寝。重症の睡眠時無呼吸症候群（ＳＡＳ）患者のいびきで、周囲の睡眠が妨げられていた。疲労回復を促す風呂、シャワーもなかったという。

　教授らは、ＳＡＳ患者２３人に治療器を装着し状況を改善。５月中旬以降、シャワーや二段ベッドも導入されるようになってきてはいるが、谷川教授は「最終的には仮設住居に一人一人はいるべき。今後は熱中症など暑さ対策も必要」と、更なる対策の必要性を力説した。【中村敦茂】