①貸借対照表

まず見るべきは、
流動比率（＝流動資産÷流動負債）　100％を超えているか？
　120％以上が望ましい
　業種で変動　EX　小売りなど（「日銭」が入る）　100％以下で○
　　　　　　　　　電力や鉄道など（設備投資額が大だが、日常の費用が少で日銭が入る）60％程度で○

貸借対照表の読み方
　誰から調達し　　　　どう運用したかを読む
（負債・純資産）　⇒　（資産）

　・負債　他人から借りるお金（返済義務有）
　・純資産　株主から預かっているお金（返済義務無）

自己資本比率（＝純資産÷資産）
　製造業（固定資産多）　最低20％
　商社（流動資産多）　　最低15％
　業種限らず　　　　　　最低10％

一番大切なのは
手元流動性＝（現預金＋即資金化できる資産÷月商）
理由　当面の資金繰り状況がわかる　大企業　1か月分　中小　1.5か月

調達コスト
負債　無利子負債　０
　　　有利子負債　金利　⇒１～２％
純資産　株主の期待（国際金利＋α）　⇒数％～１０％以上　優良企業　最低5％
※純資産の方が、負債より調達コストが高い

ROA（資産利益率＝営業利益÷資産）≧WACC（負債と純資産の調達コスト）

ROE（自己資本利益率＝純利益÷自己資本）　負債が多いとROEは高くなる。

優先順位　ROA　ROA＝ROE×財務レバレッジ（＝資産÷純資産）
理由　①ROEは、自己資本比率を低くすれば、高められる。
　　　②ROAは資産を扱う。資産＝負債＋純資産。経営者は、二つの責任を考えるべき。

②損益計算書

まずは、売上高の前年比（増or減) 　売上高＝企業の存在

売上高の伸び率＞資産の伸び率

・資産回転率（＝売上高÷資産）・・・資産運用の効率性

売上原価≠製造原価
⇒製造原価（工場）＋仕入商品＝在庫⇒売上原価（売れた分のみ）
　　　　　　　　　　　　　　　　⇒棚卸在庫（売れ残り分）
着目すべき指標
・売上原価率（＝売上原価÷売上高）
・販管費率（＝販売管理費÷売上高）
・インスタント・カバレッジ・レシオ（＝営業利益÷支払金利）　通常３倍

③キャッシュフロー計算書

・利益≠キャッシュフロー
違い　①現金が出ていかない「費用」がある。　Ex　有価証券の評価損、減価償却費
　　　②売掛金、買掛金、在庫など

営業キャッシュフロー　通常の営業活動でのキャッシュフロー⇒稼ぐ力必要　「稼ぐ」（＋）　
投資キャッシュフロー　投資への支出、回収　「使う」（－）　　　　　　　　　　　　　
財務キャッシュフロー　資金の過不足の調整、株主還元　「使う」（－）
　
会社の価値＝将来のCFの現在価値－有利子負債
価値向上の方法　①将来のCFを増やす　
　　　　　　　　②有利子負債を減らす

④損益分岐点

設備投資型産業（Ex　鉄鋼業・電鉄・通信業など）　
固定費　大
変動費　小
損益分岐点売上高　高
損益分岐点を超えた場合の利益率　高
参入障壁　高

流通業（Ex　卸売・商社など）
固定費　小
変動費　大
損益分岐点売上高　低
損益分岐点を超えた場合の利益率　低
参入障壁　低

IT産業
固定費　小
変動費　小
損益分岐点売上高　低
損益分岐点を超えた場合の利益率　高
参入障壁　低

まずは、損益分岐点まで確保する。
施策例　航空産業　早割り
　　　　ホテル業　当日割
　　　　通信業　　ホワイトプラン

⑤原価管理

全部原価会計
　多く作ったほうが「表面上」の利益が増える。
直接原価会計
　生産量にかかわらず利益は、一定　　
メリット　操業度の変化にかかわらず、損益が正確に把握可能。
デメリット ①実務的に固定費と変動費の住み分けは難しい
　　　　 　 ②製造原価が正確に把握不可。
　　　　 ③財務諸表作成の為、全部原価会計で再度作りなおす必要がある。
　　　　　　　　
日経新聞「景気指標」
見るべき指標
・現金給与総額
・法人企業統計・全企業の営業利益
・物価指数　国内企業物価指数・消費者物価指数・輸入物価指数

「売上高－利益＝費用」
⇒出さなければならない「利益」という考え方

理由　①使っている資産から見た必要利益
　　　②働く人の複利向上のための必要利益
　　　③借上金返済のための必要利益　　　　　　　
　　　④株主還元のかめの必要利益

付加価値活動・・・顧客満足に直接影響する。
非付加価値活動・・・顧客満足に直接影響しない。
⇒経費削減は、まず非付加価値活動から!!

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タグ：会計

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