東日本大震災の救援活動を終え、12日、在沖海兵隊の兵士らが帰還した。うるま市勝連のホワイトビーチに接岸された強襲揚陸艦エセックスの艦内で、宮城県気仙沼市の離島・大島で救援活動を指揮したピーター・ファーヌム中佐は「沖縄に滞在していることが今回の早急な支援活動につながっている。ここにいられることを本当に感謝している」と述べた。沖縄に駐留する地理的優位性を強調したが、震災に対する海兵隊の動きには矛盾も見えてくる。
東日本大震災が起きた3月11日、在沖の第31海兵遠征部隊(31MEU)2200人はマレーシアやインドネシアにいた。翌12日にエセックスなどで移動を始め、17日に秋田県沿岸に到着。青森県の八戸沖からヘリで救援物資輸送を始めたのは22日だった。
ファーヌム中佐は「海兵隊の長所は即座に対応でき、支援が早急にできること」と、海外展開から救援活動への対応がうまくいったとの認識をにじませ、沖縄駐留の重要性を口にした。
だが、日本国外からでも本土への救援活動に駆け付けられることを逆に証明した面があり、救援活動では沖縄の地理的優位性が薄まった格好だ。震災翌日から普天間飛行場の海兵隊のヘリコプターや航空機が救援のため活動したが、本土のほかの米軍基地も含めれば、「特に沖縄が重要」とする決定的要素は乏しい。
宜野湾市の2010年の調査などから、普天間飛行場を使うヘリコプター部隊が、年に約半年は海外展開していることからも、「沖縄駐留が重要で即応性につながる」とは言えない。
軍事評論家の前田哲男氏は、長崎県佐世保基地から強襲揚陸艦が沖縄に向かい、31MEUの兵員らを乗せ、目的地に向かうことを挙げ、「今回、迅速対応を言うなら、沖縄からよりも横須賀や佐世保、岩国の方が(震災地から距離が)近い」と指摘する。また「米軍は全力を挙げて初動対応から人命救助、物資支援、遺体捜索まで協力した。礼を言わなくてはならない。ただ、それが、沖縄の存在価値や抑止力があるということにはつながらない」と述べた。(内間健友)
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