歴史を正すことは光復（解放）後の大韓民国の課題だった。５０年前の１９６１年、文化財庁の前身である文化財管理局が設立され、文化遺産で韓半島の歴史を証言する時代が開かれた。

  第２代文化財管理局長を務めたチョン・ジェフン韓国伝統文化学校大学院教授（７３）は「日帝時代には日本の文化財だけが国宝になった。朝鮮の地では日本の歴史に合うものだけが史跡に指定された。朴正煕（パク・ジョンヒ）大統領は植民史観を覆すために慶州（キョンジュ）の考古学的発掘を指示した」と証言した。中央日報が文化財庁５０年を記念して準備したインタビューでだ。

  チョン教授は「文化財管理局が設立される前、私たちの文化財を説明する最も古い本が朝鮮総督府が発行した『朝鮮古蹟図譜』だった。写真だけがあり、説明が十分でなかった。日帝が主導した発掘には朝鮮人は一人も含まれなかった」と述べた。

  文化財政策は朴正煕元大統領の在任時期に弾みがついた。朴大統領は韓国の国際的地位を高めるために慶州総合開発を戦略的に選んだ。７１年に樹立された慶州開発のために世界銀行（ＩＢＲＤ）借款を受けて２８８億ウォンを投入した。京釜（キョンブ）高速道路４３８キロの建設に４２９億ウォンがかかった時代だった。

  天馬塚・皇南大塚・雁鴨池など大規模な発掘が続いた。新羅文化の高いレベルがひと目で分かった。皇南大塚だけでも数千点の鉄器が出土した。天馬塚の天馬図、そのほかの古墳から出た遺物は、韓民族の自負心を高めた。

  遺物は嘘をつかなかった。任那日本府説（４世紀後半に日本が韓半島南部地域を支配したという日本側主張）の痕跡は韓国の地からは出てこなかった。出土遺物は真っ先に日本に持って行って展示した。日本や中国とは違う私たちの５０００年の歴史があることを見せようという意図だった。

  チョン教授は「朴正煕大統領は蔚山（ウルサン）に工業団地、浦項（ポハン）に製鉄所を建設し、海外バイヤーが訪問すれば慶州で宿泊させるよう指示した。私たちが工業だけをする国ではなく、新羅の時代から優れた製錬技術があった国であることを知らせようという戦略だった」と説明した。