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■主要関連企業はタービン・発電機メーカー、総合商社

　　国内、海外に事業展開する主要な関連企業としては、ＪＦＥホールディングス <5411> 、東芝 <6502> 、富士電機 <6504> 、三菱重工業 <7011> 、伊藤忠商事 <8001> 、丸紅 <8002> 、三井物産 <8031> 、住友商事 <8053> 、三菱商事 <8058> などがある。

　　また、国内の地熱発電事業者としては、三菱瓦斯化学 <4182> 、出光興産 <5019> 、ＪＸホールディングス <5020> 、三菱マテリアル <5711> 、東京電力 <9501> 、東北電力 <9506> 、九州電力 <9508> 、北海道電力 <9509> 、Ｊパワー（電源開発） <9513> などがある。

　　ニュージーランドでは２０１０年５月に、住友商事 <8053> と富士電機 <6504> が共同受注した、ナ・アワ・ブルア地熱発電所が完成している。総事業費は約３００億円で、世界最大級の１４万キロワットの出力があり、ニュージーランドの電力供給量の１４％が、地熱発電で賄われることになったという。

　　東芝 <6502> も、ニュージーランドの地熱発電所向けに、タービン・発電機・復水器２セットを受注した。受注額は約８０億円で、２０１２年上期に納入する。同社によると、これまで世界各地で５２セットの納入実績があり、今回のニュージーランド向けの受注は、２００５年１１月のアイスランドのヘリシェイディ地熱発電所（２００７年１１月運転開始）向け以来、約５年半ぶりだという。

　　また三菱重工業 <7011> はアイスランドと、地熱発電を柱とした再生エネルギー導入支援で提携している。インドネシアでは、住友商事 <8053> や三菱商事 <8058> など総合商社が、タービン・発電機メーカーと組んで受注を拡大させている。富士電機 <6504> は、低温領域の地熱資源に対応したバイナリー発電方式の設備も手掛け、地熱発電の需要に幅広く取り組む方針だ。ＪＦＥエンジニアリング（ＪＦＥホールディングス <5411> の子会社）は、地熱発電所の配管などを手掛けており、低温型地熱発電設備に豊富な実績を持つ米オーマット社と提携した。

　　国内の地熱発電事業者としては、現在は、三菱マテリアル <5711> が２カ所、東北電力 <9506> が５カ所、九州電力 <9508> が６カ所の運営に参画する大手である。さらに非鉄各社が、国内の地熱発電事業を拡大する方針を打ち出している。三菱マテリアル <5711> は、秋田県で２０１０年度から調査を始め、国内５か所で地熱発電事業を目指す方針だ。ＪＸ日鉱日石金属（ＪＸホールディングス <5020> の子会社）は、２０１０年度中に北海道で調査を始め、本格参入を検討する模様だ。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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