支援物資 余って配布や廃棄も

5月5日 19時44分

東日本大震災で被災者のために寄せられた支援物資のうち、冬物の衣料品などが配布しきれず、保管場所に困る自治体が増えています。このため、バザーを開いて被災者以外にも募金と引き換えに配ったり、廃棄したりする動きが出始めました。

このうち、仙台市のＰＴＡ協議会によりますと、これまでに寄せられた１万箱分の物資のうち、およそ３分の１が引き取られる見通しのないまま保管されていて、子どもたちのために寄付されたランドセルおよそ４０００個も、現状では配る先がないということです。このため、協議会は４日から仙台市内でバザーを開き、募金と引き換えに被災者以外にも支援物資を配布する活動を始めました。一方、石巻市では、市の総合体育館が配りきれない物資で埋まり、この連休中は支援物資の受け入れを停止しました。震災直後は冷え込む被災地で必要とされたカイロやストーブも、大量に余っているということです。仮設住宅が完成すれば、余っている毛布や布団などを希望者に改めて配りたいとしていますが、その間、体育館を閉鎖し続けることになるため、対応に苦慮しています。石巻市の担当者は「善意の物資なので捨てるわけにもいかず、今後の保管場所に困っている。不自由な暮らし送る被災者は大勢いるので、その時々で必要な物資を送ってもらえるとうれしい」と話しています。さらに、女川町では、これまでに使われないと判断した古着などおよそ８トン分を廃棄処分にし、今後も汚れや破れなどがあるものについては、廃棄する方針です。自治体によりますと、余っている物資がある一方で、今後も春夏物の衣類や保存がきく食品、洗剤などの生活用品については必要とされており、ニーズに合った支援を続けてほしいと呼びかけています。