太平洋上の電離層の異常が観測されたのは３月５～６日にかけて。調布、春日井（愛知県）、高知の３カ所の受信局で、電波の夜間の平均振幅が極端に短くなるという「明瞭な前兆」（早川氏）が現れていた。

　３日後の３月９日午前、Ｍ7.3クラスの地震が三陸沖で発生した。「当初はこの地震の前兆だと思った。しかし、（観測から地震発生までの時間が）通常は約１週間なのに３日というのは短く、疑問に思っていた」と早川氏。その２日後の11日に超巨大地震が起きた。

■予知の実現目指す

　地震と電離層異常の関係についての研究は阪神・淡路大震災の翌年の1996年から５年間、宇宙開発事業団（現・宇宙航空研究開発機構/async/async.do/ae=P_LK_ILTERM;g=96958A90889DE2E6E5E2E0E3E3E2E0E4E2E1E0E2E3E29BE0E2E2E2E2;dv=pc;sv=NX）が実施。早川氏が研究リーダーを務めた。同プロジェクトでは、ギリシャでの地震予知成功で有名になった地電流を観測する「ＶＡＮ法」も別のグループで研究。早川氏らの試みはこうした研究の蓄積をベースにしている。

　早川氏らは予知情報を企業などに有償で提供する会社を設立、近く事業を始める。「予知研究の資金を賄うのが会社設立の目的」（早川氏）だ。内陸型の地震を中心に情報提供を始めるが、今回の経験から、海底を震源とするプレート境界型の地震の予知にも使えると判断。東海・東南海・南海地震の想定震源域をカバーする電波を受信できるよう、三宅島に受信局を近く設ける。

　地震の直前予知について多くの地震学者は懐疑的だ。98年に文部省（当時）の測地学審議会は直前予知の困難さを認める報告をまとめている。早川氏は「地震のメカニズム研究と地震予知は全くの別物」と反論。地震学とは一線を画す独自の方法で予知の実現を目指している。

（編集委員　吉川和輝）