牛丼魂、食を届ける執念〜ゼンショー

　牛丼チェーンといえば、サラリーマン御用達の飲食店の代表格。この数年は熾（し）烈（れつ）な価格競争を繰り広げ、デフレの象徴として関心を集めてきた。だが、東日本大震災では、食料品が品薄になったスーパーやコンビニエンスストアの代替拠点として、存在感を示した。そこには、牛丼チェーンが飲食店の役割を超え、社会のインフラとして機能しようとする姿があった。

＊チーム結成

　「疲れた顔をしていたお客さまが明るい表情になるのを見て、１杯の牛丼が人の役に立てるんだと改めて感じた」。牛丼チェーン首位「すき家」を展開するゼンショーの向井範男企画政策課マネジャーはこう振り返る。

　３月１１日の地震発生直後、ゼンショーは東京・品川の本社に小川賢太郎社長（６２）を本部長とする対策本部を設置。社員総出で東北地方の従業員とアルバイトの安否確認を進めるうちに、地震と津波による被害の大きさが徐々に明らかになる。

　店舗の被災は避けられず、無事な店舗もガスや電気などが止まっている可能性がある。電話が通じず連絡が取れない従業員も多く、社内は不安と焦燥感に包まれた。騒然とする社内で、小川社長の声が響き渡った。「われわれは食を提供する企業だ。こうした非常時だからこそ、一刻も早く店舗を再開する」

　急（きゅう）遽（きょ）、被災地の店舗再開と避難所での炊き出しを行うチームが結成された。１チーム５人、Ａ〜Ｈの８チームで計４０人。「ぜひ行かせてください」。４０人全員が自ら支援を志願した。

＊持ち寄った炊飯器

　８チームは地震発生から３日後の１４日に本社を出発。向井マネジャーを含むＡ、Ｂチーム計１０人は仙台市を担当した。ハイエース４台と普通自動車１台の計５台に牛丼とカレーの食材と弁当用のプラスチック製丼ぶりやスプーンなどを乗せ、その日の夜に営業停止中の「すき家仙台青葉通店」（仙台市青葉区）に到着した。

　店は水道と電気は使えたが、ガスが止まったままだった。すき家は通常、１回に８キロのコメを４台あるガス炊飯器で炊く。ガスが止まれば食事が出せない。

　事態を打開したのは店にいた若い女性スタッフの一言だった。「家から炊飯器を持ってきてご飯を炊きましょう」。急遽、近所に住むスタッフが自宅から炊飯器を次々に持ち寄った。集まった炊飯器は計１５台。

　ただ、余震などで店内が破損する可能性があり、店舗内での営業再開は難しい状況なのがわかった。

　だが、スーパーなどが品不足で仙台市民には十分な食料品が行き渡っていない。向井マネジャーらは現場の判断で、店外で牛丼弁当を無償で配ることを決断した。

　１４、１５日で提供した牛丼は計２０００食。向井マネジャーを含めスタッフが交代で店の前で「ただいま牛丼を配っています」と大声を張り上げた。混乱を避けるため、メディアやツイッターなどでの告知はあえてしなかった。

　あっという間に行列ができた。向井マネジャーは「すき家に来たことがないおばあちゃんが牛丼を受け取って『久しぶりに肉が食べられる』と喜んだり、『タダなの？　ありがとう』と驚くお客さまもいた。被災地で必要とされていると肌で感じた」と話す。

　ゼンショーグループの中で最も動きが早かったのは「なか卯」（大阪市淀川区）の平田哲章ゼネラルマネジャーだ。地震発生の１１日、大阪から車３台で新潟経由で「仙台駅東口店」（仙台市宮城野区）に向かった。翌１２日には厨（ちゅう）房（ぼう）機器で唯一電気が使えた空揚げ用フライヤーで空揚げ１０００個をつくり、周辺の被災者に配った。「とにかくできるだけのことをしたかった」と平田ゼネラルマネジャーは話す。

＊震災前に復旧

　ゼンショーは「すき家」のほか「なか卯」「ココス」「はま寿司」など全国で計３９７８店（３月時点）を展開。すき家だけで全国計１５６２店（同）あり、そのうち２９１店が地震発生直後に閉店したが、３月末には２６４店が営業を再開。今月２８日時点で閉店中なのは６店のみで、ほぼ震災前の状態に復旧した。

　店舗再開と同時に避難所を回って炊き出しを行い、３月１２日から３１日までの間に牛丼やカレーなど計３万５８１０食を提供した。

　藤田直樹広報室長は「食を提供して成り立っているわれわれは、被災地で見たお客さまの姿を絶対に忘れてはならない」と強調する。被災地への長期的な支援を継続する方針という。（小川真由美）

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