東日本大震災に伴い開設された一時避難所で活動したボランティアが、その体験を語り合う交流会が27日、かながわ県民センター（横浜市神奈川区）で開かれた。語られた苦労話や葛藤からは、被災者のニーズをどう把握するかといった、今後の課題も浮き彫りになった。

　「いつか、みんなで同窓会ができたらいいですね」。県立武道館に連日足を運んだ神奈川災害ボランティアネットワークのメンバー、田中喜世美さんは、被災者から掛けられたねぎらいがうれしかった。

　開設初日の３月18日、県から提供されたのは毛布２枚だけだった。県職員と掛け合い、段ボールで仕切りをつくった。石油ストーブも用意され、ボランティアによる炊き出しも認められるようになった。「避難者は遠慮しがち。そこに入っていける『おせっかいなおじゃま虫』が必要だった」。要望は、世間話のなかからぽつりぽつりと漏れ出てきたという。

　一方、県内最多の１０７人が身を寄せるとどろきアリーナ。県立養護学校教諭の今泉修一さんは、ボランティアという立場の難しさを感じていた。「行政のスタンスは『避難者の自力に任せる』。手助けも極力控えるよう言われ、歯がゆかった」

　自治組織が立ち上がり、自主的な運営がなされるのが避難所の理想とされるが、現実は違った。「出身もばらばらで互いに見ず知らず。顔ぶれも日替わりで、代表を決めるのも大変だった」。やはり、ニーズを掘り起こすまでのコミュニケーションはなかなか取れなかった。

　県によると28日現在、県内の一時避難所の避難者は１８８人で、４６８人が公営住宅などに入居。交流会の参加者からは「避難所を出た人たちが孤立しないか心配。つながりを持ち続けるシステムを行政がつくるべき」との指摘もあった。

　交流会は被災者受け入れから１カ月以上がたち、課題を洗い出そうと神奈川災害ボランティアネットワークが主催した。出席した県の担当者は「指摘があった課題を今後の対応に生かしたい」としている。