▽広島開催の意義強調

　日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の市原則之専務理事（東広島市出身）が１６日、広島市内で会見し、広島市の松井一実市長が２０２０年夏季五輪招致の断念を表明したことについて、「２０年が無理でも２４年、２８年と夢を描き続けてほしい」と長期的な視点で広島五輪実現に努力するよう求めた。

　市原専務理事は秋葉忠利前市長の五輪招致への取り組みを「近代の五輪は肥大化し、大都市でしか開催できない。広島市のような地方都市が名乗りを上げることは、将来の五輪のあり方に一石を投じる、勇気ある行動」と高く評価した。

　さらに「五輪と平和は切り離せない」と広島で開催する意義を強調。一方で「（取り組みは）市民にまだまだ賛同を得られてなかった」とも指摘した。

　断念理由の一つとして松井市長が挙げた、東日本大震災で五輪という雰囲気ではないという点については「復興のシンボルとして、スポーツや五輪が貢献できる」と説明。「正式に（断念の）話をいただいていないのでＪＯＣはこれまで通りの姿勢でいるが、本当なら残念」と述べた。

　松井市長は１４日にあった就任後初の記者会見で、６月をめどに賛同自治体でつくる招致検討委員会を開催し、ＪＯＣに正式に招致断念を伝える意向を明らかにしている。（下手義樹）

【写真説明】「広島市には五輪の夢を描き続けてもらいたい」と語る市原専務理事