(cache) 解説：米OSS機密文書「日本本土への地震兵器による心理的軍事作戦」

2011年3月11日（金）に発生した三陸沖を震源とする東日本大震災により、被災された皆様およびご家族の方々に対しまして、
心よりお見舞い申し上げます。一日も早い復旧復興をお祈り申し上げます。2011. 3. 29 (Tue)

	日本本土への地震兵器による心理的軍事作戦気象兵器による新しい形の隠れた戦争戦況は指導者層のみが知る…一般国民は全く蚊帳の外多くの大切な命と財産が奪われ、恐怖と苦しみと悲しみが与えられるこのアイデアは第二次世界大戦末期、既に存在した
	原本資料　 PSYCHOLOGICAL WARFARE EARTHQUAKE PLAN AGAINST JAPANESE HOMELAND MAN-MADE EARTHQUAKE WARFARE WAS PLANNED BY OSS OR OFFCIE OF STRATEGIC SERVICES テキスト資料
	解説：米OSS「戦略事務局」（CIA「中央情報局」の前身）作成機密文書

日本人の間に集団ヒステリーとパニックを起こすのに大きな歴史的役割を果たしてきた２つの顕著な要素がある。それは、「火事」と「地震」である。

この２つが経済的にひどく追い詰められた時に起こると、その後に社会的混沌が続いた。今や我々は、経済的な問題が既に日本国内に存在することを知っている。

また「火事」は、現在我々の大規模な爆撃により適宜起こされている。

今我々が利用すべきものが一つだけ残されている。それは「地震」である。

「日本本土への地震兵器による心理的軍事作戦」 p.10より抜粋

		地震と津波、それに続く福島第一原発事故が与えた日本全体への影響は計り知れないものがある。直接の被害は勿論、間接の被害がどこまで広がるのか全く予想が出来ないレベルにまで達している。どうしてこんな事が起きてしまったのか。一般に地震は自然現象なので不可抗力と信じられている。しかし情報公開法によって明らかとなった、この米OSS（CIAの前身）機密文書は、地震兵器の存在と日本本土に対して使用することの有効性（地震が頻発する日本では自然現象と区別するのが難しい。誰もまさか地震兵器が使用されたとは想像すらしない。完全犯罪の実行可能。）を述べている。 2005年４月に米国で公開された「Psychological Warfare Earthquake Plan Against Japanese Homeland」と題する米軍機密文書（１９４５年、CIAの前身である米戦略事務局OSSによって作成）によれば、第二次大戦末期の１９４４年にカリフォルニア大学のバイヤリー教授を中心とする地震学者たちが総動員され、「日本近海のどこの海底プレートに強力な爆弾を仕掛ければ、人工的に巨大な津波を起こせるかシュミレーションを繰り返した」という。ここでいう「強力な爆発物」とは、開発まもない「原爆」のこと。この文書には「日本本土攻撃作戦」の副題が付けられ、「悪魔の攻撃」と呼ばれる章では、「日本人の目を覚まさせるには地獄に飲み込まれたと思わせる必要がある。そのためには、地震を恐れる日本人の特性を徹底的に突くべし。地震攻撃に勝るものはない」と結論付けている。当時の米軍における研究開発部門の責任者であったスタンレー・ロベル博士やマーシャル・チャドウエル博士の分析によれば、「日本の周辺にある海底の地震プレートをピンポイントで爆破すれば、巨大な津波を発生させることが可能となる。目標とすべきプレートの周囲８ｋｍ以内に爆弾を仕掛ければ、１年以内に狙った場所で地震を起こすことができ、津波も誘導できる」。この秘密文書の最後には「地震・津波攻撃の目的は日本人をパニックに陥れることで、神国日本や軍部独裁に対する不信感を醸成することにある。日本人が国家を捨て、個人の生存を第一に考えるようにするためのショック療法ともいえる」と記されている。本土決戦を唱える日本に対し「戦意を喪失させるには地震・津波攻撃が有効手段である」と、最後まで検討されていた。このことを裏付けるのが、ニュージーランド外務省の情報公開法に基づき、1999年に公開した極秘外交文書。曰く「米政府は第二次大戦の末期から地震・津波兵器の開発を進めてきた。ニュージーランドの沖合いで実施された津波爆弾『プロジェクト・シール』の実施では３０メートルを超える津波の発生に成功。日本を降伏させるために、この津波爆弾を使うか、原爆を投下するか検討されたが、精度が高く、効果が大きい原子爆弾が使用された」。実際、ニュージーランドで研究開発にあたっていたコンプトン博士が米軍の極秘作戦において中心的な役割を担っていた。同博士は、その後もビキニ環礁での核実験を視察し、津波兵器と核兵器の比較検討を継続して行ったという記録が残されている。ＯＳＳ地震兵器機密文書を暴露し『日本の皆さん！阪神大震災は米軍による日本経済を弱らせるための地震兵器による攻撃だった。近い将来、ヤツ等はさらに第二、第三と日本本土に地震攻撃をしかけてくるだろう！』と警告を発し続けたJoe Vialls（ジョー・ヴィアリス）氏のメッセージを日本のマスコミや指導者層は、キチガイ扱いし、嘲笑し、無視黙殺を続けた。そして迎えた今回の東日本大震災。彼の口を封殺するためか、何者かによって彼は暗殺されてしまい、彼のサイトも閉鎖された。現在は同じアドレスで女性ヌードサイトが出てくる。彼の名を貶め、彼の発言の信憑性を無くす意図が読み取れる。わざわざドメイン名はそのままにして、内容をそっくり全てポルノサイトに変えてしまうとは、何と手の込んだことをするものだ。私達は、文字通り命を賭けてこの悪魔の軍事作戦が存在する決定的証拠を公開して警鐘を乱打し、日本人をそして世界の人々を救おうとした、彼の勇気を称え、心から感謝しなければならない。あいにく彼の努力は今までのところ報われた形跡は無い。民衆の中に刷り込まれた『地震はプレートが原因の自然現象。地震兵器などはＳＦの産物。本気で信じるのはバカ。』という固定観念は救い難いほど深い。政財界、マスコミのトップは知っていても黙して語らず。高い報酬が口止め料だ。現代の戦争は、宣戦布告によって始まるとは限らない。否、皆無と言って良い。まず何らかのイチャモンをつける。独裁者から民衆を解放する、自国民の財産と生活を守る、とかもっともそうな理由で軍を派遣し、侵略する。日本にはイラクのフセインのような外から軍を派遣するにふさわしい独裁者が不足している。日本と中東では文化、政治の背景が違う。国民性は大人しく、規律を守るので、暴動を煽りにくい。その場合、脅迫は何の予告も無く、突然襲う自然災害の形をとって行うのが適当だ。日本人は何万人殺されても疑問に思わず、また勤勉にコツコツと復興に向けて仕事に励み出す。金融マフィア達は冷たい笑みを浮かべ、いつものように大人しいアリ達を良いカモとして陰で搾取を開始する。民主党情報筋によれば、今回の大震災の直後早速、彼等は日本国民の血税から６０兆円をせしめていったという。多大な人的物的損害が出て、被災者は生きるか死ぬかギリギリの生活を強いられているというのにだ。しかも財政出動すべき日銀は既に彼等に通貨発行権を奪われている。例：10,000円札発行の印刷代20円/枚→通貨発行益9,980円＋政府（国民）への貸し付けで元金と利息を徴収（参照：日銀法第34条「国に対する貸付け等」）。何というボロい商売だ。震災緊急融資でもこうして人の不幸をネタに情け容赦なくむしり取る。これも地震兵器同様、国民は全く蚊帳の外。さらに彼等にはハイパーインフレという「金融核兵器」もある。非情な金貸しが瀕死の日本国にとどめを刺すのか。現在世界で「公然の秘密」として行われている、擬似自然現象兵器使用の目的は「脅迫」であったり「報復」であったり様々だが、指導者層以外、一般大衆には何も知らされない。一般人は、悲しみに暮れながらも、自然災害だからしょうが無い、とあきらめる。宣戦布告も無ければ、戦争終結宣言も無い。多大な民衆の犠牲と悲しみだけが残される。これが現代の、新しい形の隠れた戦争なのだ。ジョー・ヴィアリス氏が命を賭けて残したメッセージ…彼の死を無駄にしないためにも、二度と同じ過ちを繰り返さないためにも、今こそ真実を知るべき時ではないだろうか？地震、津波、台風などを起こす軍事技術は既に完成している。理論的にそのメカニズムを知りたい方には以下の書籍を薦める。




		① 地震学のウソ、地震学会への提言」（工学社、山本寛著）一般に常識とされる「プレートテクニクス（地殻の歪み）で地震が起きる」という理論の間違いを論証。地震発生メカニズムの通説は「地震はプレートの相対運動によってプレート内に「歪みエネルギー」が蓄積され、それが急激に開放されることで引き起こされる」。だが、最近の「ＧＰＳ」の進歩によって、一つのプレートが他のプレートの中にゆっくりと沈み込んでいく「スロースリップ現象」が多く観測されるようになり、従来の「地殻に歪みエネルギーが蓄積される」という説明には無理があることがはっきりした。断層は地震の結果であって、原因ではない。断層は過去の地震の履歴であり未来の震源地とは成り得ない。地殻は地震エネルギーの伝達の媒体にはなっても、その歪みが地震エネルギーの発生源にはならない。つまり、地震は地中で何かが爆発することが原因、と結論する。ではその爆発物とは何か？プロセスは？それは地下に発生、蓄えられた水素。水H2Oに含まれる酸素が地下の鉱物を酸化すると、水素が残される。その水素が常温核融合を起こすとき、水爆と同じ原理で巨大なエネルギーが発生する（ヘリウムガス発生が水素核融合を物語る）。もし時間をかけて地下に多量の水素が蓄えられた場合、巨大地震発生の可能性は否応なく高まる。地震学会は既に国際金融資本家達の支配下にあり、真実を語る地震学者は学会から追放される。一般大衆は地震の本当のメカニズムを知らされない仕組みができているのだ。
		② 「水素プラズマ　エネルギー革命」（工学社、山本寛著）水爆の原理、水素核融合を起こすのに超高温高圧の環境は要らない。常温で起こす理論が解明された。この常温核融合理論が理解できれば、地下で起こる地震の本当のメカニズムも容易に理解できる。国際金融資本家達によって起こされた９１１事件では、中性子線が観測されたこと、鉄骨がどろどろに溶解し、多くの遺体がその超高温で蒸発してしまったこと等から、この新しい技術による純粋水素爆弾が使用されたと言われている。また常温核融合技術を平和目的に応用すれば、各家庭に強力で安全、しかも安価なエネルギーを発生する発電機を設置することも可能となる。国際金融資本家達はこの技術を20年以上前から既に掴んでいるが、一般大衆はまたしても真実から遠ざけられている。脅迫の手段に地震兵器を使い、エネルギーによって世界を支配する、という彼等の戦略からすれば、常温核融合ほど都合が悪い技術は無いからだ。
		③ 「気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル」（成甲書房　Benjamin Fulford訳　Jerry E. Smith著) 地震を含め、台風などあらゆる種類の気象を自在にコントロールして兵器として利用する技術は主要各国の政治・軍事リーダーの間では既に公然の秘密。地震・気象兵器の歴史と詳細が述べられている。東日本大震災で福島第一原発の放射能汚染事故が問題となったが、事故の直接原因は地震と津波でなく、何らかの他の要因が関わったと言われている。原因は解明されていないが、今の軍事技術では軍事衛星などを使って、原子炉に直接プラズマ攻撃を加えることも可能だ。もしその兵器が使われたとすると、地震と津波はカモフラージュで、最初から原子炉が別の独立したターゲットとして狙われていたことになる。そうなると、米政府が事故直後、実測データに基づかず、最初から原子炉の全損を前提に、米国人に原発から８０ｋｍ圏外に避難するよう勧告していたのもなるほどと頷ける。この本には平時から地震・気象兵器を脅迫のツールとしてフル活用している闇の権力者達にとっては一番知られたくない情報が満載だ。不幸にして、この本の著者も出版社代表も既に暗殺されてしまい、さらに翻訳者も数回暗殺を仕掛けられているという。今生きているのが不思議なくらいだ。そのことが逆にこの情報がいかに重要かを物語る。今や宣戦布告から始まるのが戦争ではなくなった。何の予告も無く突然一般大衆を襲う地震兵器や、ＤＮＡ操作によって作られるエイズ、エボラ出血熱、新型インフルエンザ等の生物兵器が完成している。著者、出版社、翻訳者の文字通り命懸けの努力を無にしないよう、この本を精読しよう。

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ＴＯＰ

		地震と津波、それに続く福島第一原発事故が与えた日本全体への影響は計り知れないものがある。直接の被害は勿論、間接の被害がどこまで広がるのか全く予想が出来ないレベルにまで達している。どうしてこんな事が起きてしまったのか。一般に地震は自然現象なので不可抗力と信じられている。しかし情報公開法によって明らかとなった、この米OSS（CIAの前身）機密文書は、地震兵器の存在と日本本土に対して使用することの有効性（地震が頻発する日本では自然現象と区別するのが難しい。誰もまさか地震兵器が使用されたとは想像すらしない。完全犯罪の実行可能。）を述べている。 2005年４月に米国で公開された「Psychological Warfare Earthquake Plan Against Japanese Homeland」と題する米軍機密文書（１９４５年、CIAの前身である米戦略事務局OSSによって作成）によれば、第二次大戦末期の１９４４年にカリフォルニア大学のバイヤリー教授を中心とする地震学者たちが総動員され、「日本近海のどこの海底プレートに強力な爆弾を仕掛ければ、人工的に巨大な津波を起こせるかシュミレーションを繰り返した」という。ここでいう「強力な爆発物」とは、開発まもない「原爆」のこと。この文書には「日本本土攻撃作戦」の副題が付けられ、「悪魔の攻撃」と呼ばれる章では、「日本人の目を覚まさせるには地獄に飲み込まれたと思わせる必要がある。そのためには、地震を恐れる日本人の特性を徹底的に突くべし。地震攻撃に勝るものはない」と結論付けている。当時の米軍における研究開発部門の責任者であったスタンレー・ロベル博士やマーシャル・チャドウエル博士の分析によれば、「日本の周辺にある海底の地震プレートをピンポイントで爆破すれば、巨大な津波を発生させることが可能となる。目標とすべきプレートの周囲８ｋｍ以内に爆弾を仕掛ければ、１年以内に狙った場所で地震を起こすことができ、津波も誘導できる」。この秘密文書の最後には「地震・津波攻撃の目的は日本人をパニックに陥れることで、神国日本や軍部独裁に対する不信感を醸成することにある。日本人が国家を捨て、個人の生存を第一に考えるようにするためのショック療法ともいえる」と記されている。本土決戦を唱える日本に対し「戦意を喪失させるには地震・津波攻撃が有効手段である」と、最後まで検討されていた。このことを裏付けるのが、ニュージーランド外務省の情報公開法に基づき、1999年に公開した極秘外交文書。曰く「米政府は第二次大戦の末期から地震・津波兵器の開発を進めてきた。ニュージーランドの沖合いで実施された津波爆弾『プロジェクト・シール』の実施では３０メートルを超える津波の発生に成功。日本を降伏させるために、この津波爆弾を使うか、原爆を投下するか検討されたが、精度が高く、効果が大きい原子爆弾が使用された」。実際、ニュージーランドで研究開発にあたっていたコンプトン博士が米軍の極秘作戦において中心的な役割を担っていた。同博士は、その後もビキニ環礁での核実験を視察し、津波兵器と核兵器の比較検討を継続して行ったという記録が残されている。ＯＳＳ地震兵器機密文書を暴露し『日本の皆さん！阪神大震災は米軍による日本経済を弱らせるための地震兵器による攻撃だった。近い将来、ヤツ等はさらに第二、第三と日本本土に地震攻撃をしかけてくるだろう！』と警告を発し続けたJoe Vialls（ジョー・ヴィアリス）氏のメッセージを日本のマスコミや指導者層は、キチガイ扱いし、嘲笑し、無視黙殺を続けた。そして迎えた今回の東日本大震災。彼の口を封殺するためか、何者かによって彼は暗殺されてしまい、彼のサイトも閉鎖された。現在は同じアドレスで女性ヌードサイトが出てくる。彼の名を貶め、彼の発言の信憑性を無くす意図が読み取れる。わざわざドメイン名はそのままにして、内容をそっくり全てポルノサイトに変えてしまうとは、何と手の込んだことをするものだ。私達は、文字通り命を賭けてこの悪魔の軍事作戦が存在する決定的証拠を公開して警鐘を乱打し、日本人をそして世界の人々を救おうとした、彼の勇気を称え、心から感謝しなければならない。あいにく彼の努力は今までのところ報われた形跡は無い。民衆の中に刷り込まれた『地震はプレートが原因の自然現象。地震兵器などはＳＦの産物。本気で信じるのはバカ。』という固定観念は救い難いほど深い。政財界、マスコミのトップは知っていても黙して語らず。高い報酬が口止め料だ。現代の戦争は、宣戦布告によって始まるとは限らない。否、皆無と言って良い。まず何らかのイチャモンをつける。独裁者から民衆を解放する、自国民の財産と生活を守る、とかもっともそうな理由で軍を派遣し、侵略する。日本にはイラクのフセインのような外から軍を派遣するにふさわしい独裁者が不足している。日本と中東では文化、政治の背景が違う。国民性は大人しく、規律を守るので、暴動を煽りにくい。その場合、脅迫は何の予告も無く、突然襲う自然災害の形をとって行うのが適当だ。日本人は何万人殺されても疑問に思わず、また勤勉にコツコツと復興に向けて仕事に励み出す。金融マフィア達は冷たい笑みを浮かべ、いつものように大人しいアリ達を良いカモとして陰で搾取を開始する。民主党情報筋によれば、今回の大震災の直後早速、彼等は日本国民の血税から６０兆円をせしめていったという。多大な人的物的損害が出て、被災者は生きるか死ぬかギリギリの生活を強いられているというのにだ。しかも財政出動すべき日銀は既に彼等に通貨発行権を奪われている。例：10,000円札発行の印刷代20円/枚→通貨発行益9,980円＋政府（国民）への貸し付けで元金と利息を徴収（参照：日銀法第34条「国に対する貸付け等」）。何というボロい商売だ。震災緊急融資でもこうして人の不幸をネタに情け容赦なくむしり取る。これも地震兵器同様、国民は全く蚊帳の外。さらに彼等にはハイパーインフレという「金融核兵器」もある。非情な金貸しが瀕死の日本国にとどめを刺すのか。現在世界で「公然の秘密」として行われている、擬似自然現象兵器使用の目的は「脅迫」であったり「報復」であったり様々だが、指導者層以外、一般大衆には何も知らされない。一般人は、悲しみに暮れながらも、自然災害だからしょうが無い、とあきらめる。宣戦布告も無ければ、戦争終結宣言も無い。多大な民衆の犠牲と悲しみだけが残される。これが現代の、新しい形の隠れた戦争なのだ。ジョー・ヴィアリス氏が命を賭けて残したメッセージ…彼の死を無駄にしないためにも、二度と同じ過ちを繰り返さないためにも、今こそ真実を知るべき時ではないだろうか？地震、津波、台風などを起こす軍事技術は既に完成している。理論的にそのメカニズムを知りたい方には以下の書籍を薦める。




		① 地震学のウソ、地震学会への提言」（工学社、山本寛著）一般に常識とされる「プレートテクニクス（地殻の歪み）で地震が起きる」という理論の間違いを論証。地震発生メカニズムの通説は「地震はプレートの相対運動によってプレート内に「歪みエネルギー」が蓄積され、それが急激に開放されることで引き起こされる」。だが、最近の「ＧＰＳ」の進歩によって、一つのプレートが他のプレートの中にゆっくりと沈み込んでいく「スロースリップ現象」が多く観測されるようになり、従来の「地殻に歪みエネルギーが蓄積される」という説明には無理があることがはっきりした。断層は地震の結果であって、原因ではない。断層は過去の地震の履歴であり未来の震源地とは成り得ない。地殻は地震エネルギーの伝達の媒体にはなっても、その歪みが地震エネルギーの発生源にはならない。つまり、地震は地中で何かが爆発することが原因、と結論する。ではその爆発物とは何か？プロセスは？それは地下に発生、蓄えられた水素。水H2Oに含まれる酸素が地下の鉱物を酸化すると、水素が残される。その水素が常温核融合を起こすとき、水爆と同じ原理で巨大なエネルギーが発生する（ヘリウムガス発生が水素核融合を物語る）。もし時間をかけて地下に多量の水素が蓄えられた場合、巨大地震発生の可能性は否応なく高まる。地震学会は既に国際金融資本家達の支配下にあり、真実を語る地震学者は学会から追放される。一般大衆は地震の本当のメカニズムを知らされない仕組みができているのだ。
		② 「水素プラズマ　エネルギー革命」（工学社、山本寛著）水爆の原理、水素核融合を起こすのに超高温高圧の環境は要らない。常温で起こす理論が解明された。この常温核融合理論が理解できれば、地下で起こる地震の本当のメカニズムも容易に理解できる。国際金融資本家達によって起こされた９１１事件では、中性子線が観測されたこと、鉄骨がどろどろに溶解し、多くの遺体がその超高温で蒸発してしまったこと等から、この新しい技術による純粋水素爆弾が使用されたと言われている。また常温核融合技術を平和目的に応用すれば、各家庭に強力で安全、しかも安価なエネルギーを発生する発電機を設置することも可能となる。国際金融資本家達はこの技術を20年以上前から既に掴んでいるが、一般大衆はまたしても真実から遠ざけられている。脅迫の手段に地震兵器を使い、エネルギーによって世界を支配する、という彼等の戦略からすれば、常温核融合ほど都合が悪い技術は無いからだ。
		③ 「気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル」（成甲書房　Benjamin Fulford訳　Jerry E. Smith著) 地震を含め、台風などあらゆる種類の気象を自在にコントロールして兵器として利用する技術は主要各国の政治・軍事リーダーの間では既に公然の秘密。地震・気象兵器の歴史と詳細が述べられている。東日本大震災で福島第一原発の放射能汚染事故が問題となったが、事故の直接原因は地震と津波でなく、何らかの他の要因が関わったと言われている。原因は解明されていないが、今の軍事技術では軍事衛星などを使って、原子炉に直接プラズマ攻撃を加えることも可能だ。もしその兵器が使われたとすると、地震と津波はカモフラージュで、最初から原子炉が別の独立したターゲットとして狙われていたことになる。そうなると、米政府が事故直後、実測データに基づかず、最初から原子炉の全損を前提に、米国人に原発から８０ｋｍ圏外に避難するよう勧告していたのもなるほどと頷ける。この本には平時から地震・気象兵器を脅迫のツールとしてフル活用している闇の権力者達にとっては一番知られたくない情報が満載だ。不幸にして、この本の著者も出版社代表も既に暗殺されてしまい、さらに翻訳者も数回暗殺を仕掛けられているという。今生きているのが不思議なくらいだ。そのことが逆にこの情報がいかに重要かを物語る。今や宣戦布告から始まるのが戦争ではなくなった。何の予告も無く突然一般大衆を襲う地震兵器や、ＤＮＡ操作によって作られるエイズ、エボラ出血熱、新型インフルエンザ等の生物兵器が完成している。著者、出版社、翻訳者の文字通り命懸けの努力を無にしないよう、この本を精読しよう。