東日本大震災の発生で、復興に向けた日本の「底力」に関心が高まっている。振り返れば、過去10年にも株式市場は様々な危機、難局に直面し、乗り越えてきた。米同時テロ、ライブドア・ショック、リーマン・ショック……。市場環境が大きく変化する中でも株価水準を着実に切り上げ、相場を下支えしてきた企業はどこか。そうした「底力銘柄」を探ることは、震災後の株式投資を考えるヒントになりそうだ。

　「底力銘柄」を探る今回のランキングは、今年３月末時点で時価総額/async/async.do/ae=P_LK_ILTERM;g=96958A90889DE2E6E3EBE0E7E7E2E3E5E2E1E0E2E3E29BE0E2E2E2E2;dv=pc;sv=NX3000億円以上の企業が対象。これらの企業の株価動向から2001年３月末から今年３月末まで10年間について、各年度ごとの騰落率を合計したうえで平均値を算出し、高い順に並べる手法とした。10年前と株価を単純比較した場合とは異なる順位になるが、長期投資に向いた銘柄を探るため、着実に株価が上昇してきた銘柄を重視した。ランキングには10年間のうち、株価が上昇したのが何年あったかも示した。

　３つの「Ｓ」――。市場環境の変化に耐え、株価の上昇基調を維持したランキングの上位銘柄からは、こんなキーワードが浮かび上がった。Ｓとは「新興国」の需要取り込み、「資源」高の追い風、世界「シェア」の高さ。新興国の台頭などで世界経済の勢力図が塗り替えられるなか、世界市場で戦える企業を高く評価する機運がみえる。一方で、内需の低迷が続いていることを背景に金融、陸運、サービスの株価は苦戦。国内で過当競争にある総合電機の株価も低迷が目立った。

　ランキング上位に並んだのは機械株だ。新興国で高まる建設機械や重機などの需要を取り込み、収益が拡大していることが好感されている。

　１位は住友重機械工業。01年３月期には最終赤字を計上し、株価も低迷していたが、その後に業績は急回復。株価の絶対水準が低かったことにも後押しされた面も大きいが、収益増を反映する格好で03年度には株価が１年間で3.9倍にも跳ね上がった。

　ともに建機大手の日立建機（３位）とコマツ（６位）は株式市場ではよく知られた新興国関連の代表銘柄だ。海外売上高比率（10年３月期）はそろって70％台と高く、競争力の高さも評価されている。05年後半～07年前半の新興国ブームの時期に株価が大幅上昇。リーマン・ショックでは調整を余儀なくされたが、その後の戻りも早かった。コマツ株は10年間で約５倍に上昇し、11年３月末の時価総額は２兆8214億円と東証１部で16位に食い込んだ。

　資源関連も堅調な銘柄が目立った。銅、ニッケル大手の住友金属鉱山が15位に入ったほか、総合商社大手５社（三菱商事、三井物産、住友商事、伊藤忠商事、丸紅）もそろって50位以内にランクインした。10年前には「商社不要論」も叫ばれていたが、資源・エネルギー関連事業を中心に収益を拡大。資源高に歩調を合わせて、株価も上昇した。

　高い技術力を生かし、世界で高いシェアを誇るメーカーの株も投資家に選好された。電動工具メーカー国内大手のマキタが13位に入ったほか、ハードディスク用モーター世界最大手の日本電産も19位で株価は2.6倍に上昇した。